イギリス、ドイツ、日本、韓国、トルコ......

さらに、アメリカはしばしば文化戦争で怒りを買っているとし、「リベラル派と保守派の間の根深く、敵対的な政治的分裂」にも言及している。また、「アメリカ人の銃器とファーストフードへの愛着」や「アメリカ人の特権意識」も嫌われる原因として挙げている。

これら3カ国に続き、嫌われている国のトップ10には、北朝鮮、イスラエル、パキスタン、イラン、イラク、シリア、インドがランクイン。その後には、イギリスやドイツ、日本、韓国、トルコなどが20位までに入っている。

ワールド・ポピュレーション・レビューは、「世界のどこに住んでいようとも、ほとんどの人は他国に対して特定の見解を持っている」と述べている。

「それらの見解は、その国の政府や軍の行動から、支配的な文化や宗教、あるいはその国の観光客の行動に至るまで、多くの要因に影響される。肯定的であったり否定的であったりもする。世界的に概ね好意的に受け入れられている国もあれば、自然と受け入れられている国もある。そして、激しく嫌われている国、憎まれている国もある」

「しかし、最も愛されている国、あるいは最も嫌われている国は、国によって大きく異なる。世界で最も嫌われている国々をデータに基づいて明確に示したリストは存在しないが、このテーマに関する世界中の報道や世論調査を総合すると、ある傾向がはっきりと浮かび上がる」

トランプの関税政策の長期的な影響はまだ現れていないが、アメリカに対する否定的な見方は、今後1年間でさらに高まってしまうかもしれない。

【関連記事】
ニューズウィーク日本版 台湾有事の新シナリオ
2026年4月21号(4月14日発売)は「台湾有事の新シナリオ」特集。

米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」/石油危機を恐れるべき理由

※バックナンバーが読み放題となる 定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます