＜人手不足に苦しむあまり、安易に採用基準を下げてしまう姿勢が中小企業にとって命取りになりかねない＞
急増するキーワードとは？
「突然ですが、これらの数字って、何を示しているかご存知ですか」
これまで約1,000社を超える採用支援をしてきた、当社コンサルタント酒井利昌が、私にこう尋ねました。
日本経済新聞社の記事（紙面および電子版）に登場した、あるキーワードの件数だとのこと。
2010年 76件
2011年 89件
2012年 193件
2013年 299件
2014年 1,264件
2015年 984件
2016年 1,328件
2017年 3,274件
2018年 4,336件
2010年ごろから増えはじめ、ここ数年で激増しているキーワードのようですが、わかりません。適当に「タピオカ」と私は答えました。当然不正解。正解は、「人手不足」だそうです。
「人手不足って、2010年ごろから注目されたの？」
「そうです。2010年ごろは、海外の人手不足に関する記事ですね。国内では介護人材不足やIT人材不足の記事でした」
2011年から2012年にかけては、東日本大震災の被災地での記事がこれに加わり、2012年から2013年ごろから飲食業など他業界にも人手不足感が拡がったとのこと。
そして2014年以降は、さまざまな業界で人手不足感が高まっていることが、キーワード件数の飛躍的増加からイメージできます。
いまや「人手不足」という言葉が、日本中のいたるところで頻繁に飛び交っています。
採用コンサルタントとしての経験が豊富だからか、酒井はこう嘆きます。
「私が最も悲しいのは、『人手不足倒産』が急増していることです。本当に、いたたまれません」
「採用さえうまくいけば」という危険な発想
帝国データバンクが2019年1月に行った「人手不足」に関する調査によると、正社員が不足していると回答した企業の割合は53.0％。
1年前の調査から1.9ポイント増加しました。
不足している業種上位は、次の通りです。
1位：放送（76.9％）
2位：情報サービス（74.8％）
3位：運輸・倉庫（71.9％）
4位：建設（67.8％）
5位：飲食店（65.9％）
非正規で不足している業種上位は、
1位：飲食店（84.1％）
2位：飲食料品小売（67.7％）
3位：メンテナンス・警備・検査（61.7％）
4位：各種商品小売（57.5％）
5位：娯楽サービス（57.4％）
という結果。
この事実からしても、人手不足が深刻なレベルに達していることは、誰でもわかります。
