インチキ陰謀論「Qアノン」がばらまく偽情報を科学は止められるか

2020年11月4日(水)17時40分
デービッド・H・フリードマン

Qアノンは暴力の温床にもなっている VICTOR J. BLUE-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

そんなQアノンと戦うツールとしては、例えば「ホウクシー(でっち上げ)」と呼ばれる特殊な検索エンジンがある。これを使えば、もっともらしいけれど発信源の怪しい偽情報を検出し、その拡散ルートを追跡できる。また自分のツイッターフィードから疑わしいコメントを削除することも可能だ。

これで「新しい偽情報の生成をリアルタイムで検知できる」と、インディアナ大学のコンピューター学者フィリッポ・メンツァーは言う。彼は同大学のソーシャルメディア研究所を率い、Qアノンなどの陰謀論グループを監視し、得られたデータを誰とでも共有できるソフトやアプリケーションを開発している。

メンツァーによれば、Qアノンで人気の書き込みにはたいていホットな話題(人権派のデモの暴力化、マスク着用の義務化など)が含まれ、いくらかの真実も織り込まれている。それを入り口にして人々を引き付け、誰もが腹を立てそうな、しかも自分たちの世界観に即した話をでっち上げる。それがQアノン流だ。

アカウントの削除には限界

この8月、Qアノンのネットワークでは「行方不明になっていた児童39人が1台のトレーラーで発見された」というジョージア州の「事件」が猛烈に拡散された。そして「やはりピザゲートの話は本当だった」「トランプによる人身売買撲滅作戦が始まったぞ」などの書き込みがネットワークを駆け巡った(実際には警察の2週間にわたる集中捜査で行方不明の児童合計39人が見つかっただけで、個々の事案に関連はなく、発見場所もでっち上げだった)。

単純に考えれば、偽情報発信源のノードを徹底的にたたけば、その拡散は簡単に止まるはずだ。しかしメンツァーによると、これが実際には極めて難しい。

フェイスブックはQアノン関連のグループやページの削除に踏み切ったが、個人アカウントの削除には腰が重い。削除対象が個人になると、表現の自由の問題が出てくるからだ。「この書き込みには虚偽が含まれています」といった警告も効かない。そんな警告自体が大きな陰謀の一部と解釈されてしまうからだ。

異なるプラットフォームのノードとノードをつなぐエッジを取り除くほうが効果的かもしれない。例えば、プラットフォーム間の投稿共有をブロックする仕掛けを置くという方法だ。そうすればQアノンの主張が拡散するのに時間がかかり、読んだ人も即座に反応するのではなく、より根拠のある意見に触れ、より冷静に考える時間ができるはずだとメンツァーは考える。

ちなみにフェイスブックは8月に約3000のQアノン関連グループとページのアカウントを凍結したが、ユーザーは別のプラットフォームで簡単に仲間と再会を果たしていた。

リツイートの回数や「いいね」の数などを隠す手もある。メンツァーによると、「こういう数字が大きいと、それだけで信用できそうに思えてしまい、何も考えずにシェアしたくなる」ものだ。

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