中国「三峡ダム」危機--最悪の場合、上海の都市機能が麻痺する

著名な水利学者の遺言「ダムは10年もたない」

もし三峡ダムが地震の原因のひとつであるなら、今後さらに四川大地震のような大規模な地震が起きる可能性があるだろう。そして大地震が発生したとき、原因を作った「瀕死」の三峡ダムは、果たして持ち堪えられるだろうか？

万一、ダムが決壊するようなことがあれば、長江流域の広大な土地が洪水に見舞われ、穀倉地帯は壊滅して、数千万人の犠牲者が出るだろう。長江の河口部にある上海では都市機能が完全に麻痺し、市民の飲み水すら枯渇してしまう。そんな事態は想像するだけでも恐ろしい。

三峡ダムが建設された当初、中国政府は「千年はもつ」と豪語したが、数々の難題が発覚して、わずか数年で「百年もつ」とトーンダウンした。今日、巷では「10年もつのか」と危ぶむ声がある。

「10年」と区切るのは、かつて三峡ダムの建設に反対した著名な水利学者、清華大学の故・黄万里教授の言葉に由来している。

戦前、アメリカのイリノイ大学で博士号を取得した黄教授は、建国間もない中国で黄河ダム建設の計画が進められたときに強く反対し、毛沢東から「右派」の烙印を押されて22年間の強制労働に追われた。

1980年代に名誉回復した後、長江の三峡ダム建設が国家の議題にのぼると、中国政府に6度も上申書を提出して反対したが、鄧小平と李鵬首相（当時）に無視された。黄教授が反対した理由は、21世紀の今日、私たちが直面している危機的状況を言い当てたからにほかならない。

そして「もしダムを強硬に建設したら、10年もたないだろう」と警告した。2001年8月、黄教授は病床で家族に向かって三峡ダムを見守りつづけるようにと告げ、「どうにも立ち行かなくなったら、破壊するより方法はない」と遺言を残した。享年90。中国の「水利事業の良心」と称えられる伝説的な人物である。

もし「10年もたない」とすれば、期限は2019年だ。あと2年で三峡ダムは決壊するかもしれないのだ。タイムリミットは刻一刻と近づきつつある。唯一の解決策は、黄教授の遺言通り、人間の手で破壊することだけなのだろうか。

[執筆者]
譚璐美（タン・ロミ）
作家。東京生まれ、慶應義塾大学卒業、ニューヨーク在住。日中近代史を主なテーマに、国際政治、経済、文化など幅広く執筆。著書に『中国共産党を作った13人』（白水社）。