コラム

手に汗握るディープラーニング誕生秘話。NYタイムズ記者が書いた「ジーニアス・メーカーズ」【書籍レビュー】

2021年10月22日(金)15時15分

未来を牛耳る頭脳とカネの物語 oonal-iStock.

<興味深いエピソードを交えて綴られる、AI開発の主役たちと彼らが目指す人類の未来>

*エクサウィザーズ AI新聞から転載

──ヒントン教授が腰痛持ちでなければ、AIは中国が先行していたかも知れない。
──ディープラーニングの誕生には、日本の基礎研究が不可欠だった。

ニューヨークタイムズのテクノロジー担当、ケイド・メッツ記者が書いた「ジーニアス・メーカーズ」は、こうした一般的にあまり知られていないディープラーニング誕生秘話が満載されている。

「ディープラーニングの3人の父」と言われる人物の1人、カナダ・トロント大学のジェフリー・ヒントン教授を雇用しようと、最初に熱心にオファーしてきたのは中国のテック大手バイドゥだった。その後、すぐにGoogleやMicrosoftなどの米国のテック大手も同様にオファーしてきた。

GoogleのAIを進化させた男

ヒントン教授はバイドゥの担当者と懇意にしていたが、最終的にはGoogleのオファーを受けることにした。同教授は大変な腰痛持ちで、数分以上イスに座り続けることができない。カナダと地続きの米国なら、列車や車の座席に横たわって移動することが可能だが、中国へは飛行機で行かなければならない。飛行機の離着陸時には席に座っていなければならない。腰痛のことを考えてバイドゥのオファーを辞退することにした、と同教授は語っている。

結局Googleが同教授を雇用することに成功し、Googleはすべての技術をAIベースのものに移行。AIの開発競争で他社よりも一歩先に出ることになる。もし同教授が腰痛持ちではなく中国企業に勤めることになっていれば、中国がAIで圧倒的優位に立っていたかもしれない。歴史とは実に不思議なものだ。

この本には、こうしたディープラーニング誕生秘話がいくつも載っているのだが、もう1つ面白いと思ったのは、日本の研究がディープラーニングの基礎になっていたということだ。

実はこのことは、日本の研究者から何度か聞いたことがある。「ディープラーニングはもともと日本のアイデアだ」という研究者もいた。勝負に負けた負け惜しみかもしれない。そう思ったので、私の中でそうした意見を「保留扱い」にしていた。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story