コラム

日本の将来を担う医師の卵が海外流出...「ブレインドレイン」を防げ

2024年08月27日(火)20時19分
トニー・ラズロ(ジャーナリスト、講師)
医師への狭き門を目指す医学部生たち

KOKOUU/ISTOCK

<海外で医師になることを目指す日本人学生が増えている。日本も外国人医師に道を開かなければ将来的な医師不足に陥りかねない>

やっぱり医師になりたい──。知人の大学生が夢を熱く語っていた。ただ、彼は英文学の学士号を取るために進学したばかり。文系学生が医者になるなんて果たして可能なのか?

そんな疑問に彼はこう答えた。「日本では難しいから海外に行く」

志が高いのはいいが、誰でも医師になれるわけではない。日本の国公立大学の医学部における偏差値は65前後で、抜群の学力が必要だ。さらに親の経済力も問われる。



国公立大学の学費は6年間で平均350万〜400万円。私立なら10倍近くになるという。医学部入試、不断の学習、国家試験合格、初期臨床研修、専門研修......。

この全てをクリアして一人前の医師になれる人は、恵まれた学力と経済力を持ち合わせた稀有な人で、ほぼ限られた境遇の人だけだろう。日本は人口1000人当たりの臨床医密度は約2人で、OECD(経済協力開発機構)加盟国の中で下位に沈む。

地方では特に医師不足が深刻で、休みなしで働き、時間外労働が過労死ラインの月平均80時間を大幅に超える医師は少なくない。100日間連続勤務で時間外労働が月200時間を超え、過労死に追い込まれたケースもある。もちろん、医師不足は何も日本だけの問題ではなく、高齢化する多くの先進国の共通課題だ。

アメリカでは2034年に医師が12万人以上も不足する見込みで、複数の州は積極的に海外の医師を受け入れるための規制緩和に動いている。イギリスでは今年、インド出身の医師約2000人を研修医として受け入れる方針を表明した。

一方で、超高齢化社会を迎える日本では、いまだにこうした本格的な対策は見られない。そうしたなか、海に進学して医学の勉強ができないかと模索する日本人が出てきている。

海外といえば、オックスフォードやケブリッジなどの名門を連想するかもしれない。だが、知人はハンガリーやブルガリア、イタリアなどEU圏に目を向ける。

例えばハンガリーでは、英語で受講可能なコースを提供する4つの大学から卒業した日本人の数は、14年度には13人だった。それが近年は30人台で推移し、昨年度は44人と着実に増えている。

なぜか。これらの国は学費や生活費が比較的低い利点がある。医学部を英語で受けられる特別コースがあり、「国家試験に合格したら、EUの好きな国で研修医として働けばいい」(知人)。学費の補助支援制も魅力だ。経済的余裕がないことが認められれば、返済不要の奨学金が支給され、完全に免除されるケースもある。

もちろん、デメリットもある。日本と比べて卒業の難易度が高い傾向にあることだ。万が一、卒業できなかった場合のプランBをしっかり備える必要があるだろう。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国防長官、陸軍参謀総長を解任=関係筋

ビジネス

焦点:米ノンバンク融資、貸出先が債務不履行の恐れ 

ワールド

韓国とフランス、「戦略的パートナーシップ」に関係格

ビジネス

イーライリリー経口肥満薬、売上が今年数十億ドルの予
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story