最新記事

SNS

カニエ・ウェストが手に入れるSNS「パーラー」とは?

2022年10月31日(月)17時35分
佐藤太郎

アディダスとの契約解消が報じられた後、初めて口を開いたイェことカニエ・ウェスト YouTube/This Happened

<パーラーはカニエ・ウェストにアプリを完全に売却することに同意。最終的な購入契約は年内にも>

お騒がせセレブとして話題の絶えないイェ(Ye、カニエ・ウェストから改名後の現在の本名)が、保守派や極右に人気のSNSプラットフォーム「パーラー(Parler)」の買収に乗り出した。

パーラーの親会社であるパーラメント テクノロジーズ(Parlement Technologies)は現地時間10月17日のプレスリリースでYeに対し、SNSアプリを販売することで原則合意に達したと述べた。

最終的な購入契約はまだ結んでいない。2022 年の第 4 四半期に取引を完了する予定だと、米ニュースメディアのPOLITICOが報じている。

Parlerとは?

パーラーは、Facebook や Twitter などのより主流のSNSに代わる、検閲のない代替手段として 2018 年にサービスの提供を開始。当時は主力SNSへの強硬姿勢をとるドナルド・トランプの政権下。人気は急上昇し、ユーザー数を伸ばした。

トランプとシリコンバレーのテック企業との戦いは、トランプの味方のジェイソン・ミラーが立ち上げた 「Gettr」や、トランプ氏の「Truth Social」など新しいSNSが参入することで拍車がかかった。

とはいえ、流行り廃れは世の常。続々と競合他社が生まれ、また市場の飽和度は高まり、パーラー人気は一気に下火に。

2020 年の大統領選挙では 400万人以上がユーザー登録したが、運営はその数を維持するのに苦労していた。国会議事堂の暴動を受けて、テック大手の筆頭、AppleとGoogleの両社がアプリストアからパーラーを削除し、その後何ヶ月もアプリのダウンロードを承認しなかった。

Apple は、2021年4月に App Store プラットフォームでアプリを復元。今年9月、Google は Play ストアでアプリを復活させた。

Sensor Towerのデータによると、9月のパーラーのアプリダウンロード数は7000に届いていない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人・失業率4.6

ビジネス

ホンダがAstemoを子会社化、1523億円で日立

ビジネス

独ZEW景気期待指数、12月は45.8に上昇 予想

ワールド

トランプ氏がBBC提訴、議会襲撃前の演説編集巡り巨
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中