最新記事

感染症

新型コロナ死亡患者、肺に重度の損傷 症状「長期化」の原因か

2020年11月4日(水)17時27分

英国の科学者などが行った研究で、新型コロナウイルスに感染して死亡した患者の大半で肺に治りにくい広範な損傷が見られたことが分かった。写真は新型コロナウイルス感染者の肺のレントゲン写真。テキサス州ヒューストンの病院で7月撮影(2020年 ロイター/Callaghan O'Hare)

英国の科学者などが行った研究で、新型コロナウイルスに感染して死亡した患者の大半で肺に治りにくい広範な損傷が見られたことが分かった。

新型コロナはごく一部の患者で症状が数カ月も続く「長期コロナ感染症(long COVID)」と呼ばれるケースが知られており、今回の発見が原因の解明につながる可能性がある。

研究を行った科学者らは、新型コロナ感染症を引き起こすウイルスに特有の特徴も発見した。

共同で研究を指揮した英キングス・カレッジ・ロンドンのマウロ・ジャッカ教授は「今回の研究結果は新型コロナ感染症が、ウイルスに感染した細胞の死滅によってもたらされる単純な疾病ではなく、こうした異常な細胞が肺内部に長期間残り続けるために引き起こされている可能性が大きいことを示している」と述べた。

研究チームは今年の2月から4月にかけてイタリアのトリエステ大学病院で死亡した患者41人の肺、心臓、肝臓と腎臓の細胞サンプルを分析した。

ジャッカ氏によると、肺以外の臓器にはウイルス感染ないし長期の炎症の明白な兆候は見られなかった。しかし「肺の構造は非常に広範にわたり破壊され」、正常な細胞は「ほぼ全てが瘢痕組織に置き換わっていた」という。

また今回の研究では、新型コロナウイルスが多数の種類の細胞に残り続けることも明らかになった。研究結果は医学誌「ランセット・eバイオメディシン」に掲載された。

ジャッカ氏は「新型コロナウイルスに感染したこのような細胞の存在が、肺に見られる大きな構造変化を引き起こし、数週間から数カ月も続く症状の長期化を招いている可能性がある」と指摘した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・フランスのコロナウィルス感染第二波が来るのは当然だった・・・・
・巨大クルーズ船の密室で横行する性暴力



ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日/2026年1月6号(12月23日発売)は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏/中国AIに限界/米なきアジア安全保障/核使用の現実味/米ドルの賞味期限/WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、来年の消費財下取りに89億ドル割り当て スマ

ワールド

カンボジアとの停戦維持、合意違反でタイは兵士解放を

ワールド

中国軍が台湾周辺で実弾射撃訓練、封鎖想定 過去最大

ワールド

韓国大統領、1月4ー7日に訪中 習主席とサプライチ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 7
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中