最新記事

社会

「タトゥーあり」でも就職OK、世の中は変わった

Tattoos and Jobs

2018年9月3日（月）17時00分
アビー・インテランテ

見えるところにタトゥーがあっても就職で不利にならない時代が来た　JOHN FEDELE-BLEND IMAGES/GETTY IMAGES

＜若い世代では既に一般化し偏見も薄れつつある＞

若い頃、親からこう言い聞かせられた人も少なくないだろう。入れ墨なんて入れたらまともな職には就けないよ、と。10年のピュー・リサーチセンターの調査ではタトゥーを入れた成人のうち、外から見えない位置にしていると答えた人が72％。かなりの割合に上ったのは、こうした「常識」のせいかもしれない。

だがこのほど学術誌ヒューマン・リレーションズで発表された論文によれば、世の中は変わりつつあるようだ。

マイアミ大学とウェスタンオーストラリア大学の研究チームは、全米50州の2000人以上を対象にタトゥーの有無と職に就いているかどうかの関係を調査。その結果、外から見えるところにタトゥーを入れていても雇用や賃金、収入に影響はないことが判明した。タトゥーの有無による収入格差はほとんどなかったし、タトゥーがあるほうが雇用に有利な例まであったという。ピューの調査でも、アメリカのミレニアル世代（80〜90年代生まれの人々）ではタトゥーを入れている人が40％に達していた。

「特に、見えるところに彫ったタトゥーに対する悪いイメージは弱まっているのかもしれない。自然で普通な自己表現の形として捉えている若い世代の間ではとりわけそうだ」と、論文の主著者であるマイアミ大学のマイケル・フレンチ教授は述べている。「タトゥーは社会に広がっており、採用担当の管理職や上司が差別的な考えを持っていると、最も適任な人材を獲得できないのではないか」

要するに、タトゥーがある人材の採用を嫌がれば、結果として適材適所とはいかなくなる可能性があるということだ。

病院のように、従業員には全てのタトゥーを隠すよう求めている職場もある。だが近年は米陸軍でさえ、規制を緩和している。現在では不快感を招くものでなければ、また頭や顔、首、手や手首以外に入れるのであれば許される。

NBCニュースとウォール・ストリート・ジャーナル紙が99年に行った世論調査では、タトゥーを入れた家族がいると答えたのは21％にすぎなかった。だが14年には、その割合は40％に増えていた。タトゥーが一般化してきたことで差別も消えつつあるということだろう。

[2018年9月 4日号掲載]

ニューズウィーク日本版 イラン革命防衛隊
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月24号（3月17日発売）は「イラン革命防衛隊」特集。イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン攻撃で3週間の作戦計画、イスラエル軍　レバノ
2026.03.16

ワールド

日米外相が電話会談、中東情勢や高市氏訪米など協議　
2026.03.16

ワールド

自衛隊の中東派遣、「情報収集」目的で政府検討　ホル
2026.03.16

ワールド

ロシア大統領府、ウクライナ和平プロセス停滞とのＦＴ
2026.03.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの？」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか？
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 6
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 7
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ぜんぜん身体を隠せてない！ 米セレブ、「細いロープ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中