最新記事

米軍

米軍がキス訓練に予算7600万円 入隊して恋愛の達人に!?

2018年5月8日(火)18時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

米海軍の原子力空母「エイブラハム・リンカーン」乗組員は10カ月ぶりに妻に会えた Rick Wilking-REUTERS

<講義よりもコミュニケーション型の訓練が大切? 米軍がキスのハウツーを訓練に盛り込んだワケとは...>

米国防総省が斬新なトレーニングの計画を明らかにした。その名も「キス・トレーニング」。兵士がパートナーと良いキスを交わすためのハウツーを教授するというのだ。70万ドル(約7600万円)の予算をかけてキスの達人を養成する。FOXニュースなど複数メディアが報じた。

先週、バージニア州にあるラングリー・ユースティス統合基地で「Can I Kiss You?(キスしてもいい?)」と題したワークショップが開かれた。目的は兵士に「パートナーとの効果的なコミュニケーションの取り方、そしてリスペクトのある関係を構築するスキル」を教えること。

ニュースサイトの「ワシントン・ フリー・ビーコン」によると、ワークショップを担当したケネタ・サミュエル軍曹は「兵士たちは(このワークショップを通し)パートナーとの関係性や親密さを考えるきっかけを得る」という。今回のワークショップについて「講義形式なんかより、対話型のワークショップのほうが受け入れられると思う」と語った。

ラングリー・ユースティス統合基地でのワークショップで兵士たちに強く伝えられたのは「デートの終わりにキスをするなら、必ず女性の意志を尋ねよ」――なるほど。かなり実用的なアドバイスだ。

妹のレイプ事件をきっかけに動いた兄

国防総省のリリースによると、このワークショップを手掛けたマイク・ドミツは、パートナーとの意志疎通をはっきりとすることを目指して活動する「デート・セーフ・プロジェクト」の創設者。「Can I Kiss You?(キスしてもいい?)」は、同団体が展開するセミナーのひとつで、ドミツは同じタイトルの書籍も出している。

ドミツがこのような活動を始めた背景には、1989年に起こった悲しい事件がある。妹がレイプ被害に遭ったのだ。そして翌年から、パートナーとの「同意」を得ることの重要性を周りの人に広める努力を始めた。

ドミツの活動は徐々に認められ、デート・セーフ・プロジェクトは国防総省と契約を交わすまでになった。2016年には飲酒行動をテーマにした10万ドル(約1100万円)のプロジェクトを獲得するなど、複数の取り組みに関わっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ

ワールド

トランプ関税違法判決、EUは関税削減主張 英は優遇

ワールド

トランプ氏、GDP公表前に低迷を示唆 政府閉鎖で民
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中