世界初、AIで黒田日銀総裁の顔を解析 政策と表情の関係を確立へ

１０月２０日、東京大学出身の研究者らが、日本銀行の金融政策決定会合後に開催される黒田東彦総裁の記者会見の映像を人工知能（ＡＩ）モデルを使って分析し、その表情と金融政策の変更との間に相関関係を確認したと発表した。写真は日銀本店で２０１５年７月撮影（２０１７年　ロイター／Yuya Shino）

東京大学出身の研究者らが、日本銀行の金融政策決定会合後に開催される黒田東彦総裁の記者会見の映像を人工知能（ＡＩ）モデルを使って分析し、その表情と金融政策の変更との間に相関関係を確認したと発表した。

世界初の試みとされ、将来的に、日銀が次の会合で金融政策を変更するかどうかの予測に応用できる可能性がある。

人が分析できない「感情」をスコア化

研究を行ったのは、ともに東大大学院の新領域創成科学研究科で学んだ水門善之氏（野村證券金融経済研究所）と勇大地氏（米マイクロソフト）。論文の主執筆者である水門氏が１４日、東京大学で開催された人工知能学会（ＪＳＡＩ）の金融情報学研究会で発表した。

同研究では、インターネット上に公開されている日銀金融政策決定会合後の総裁記者会見の映像を、０．５秒ごとにスクリーンショット撮影して作成した画像データを分析対象とした。

それを米マイクロソフトが開発した感情認識アルゴリズム「エモーションＡＰＩ」を用いて、喜び、中立、怒り、驚き、嫌悪感、軽蔑、悲しみ、恐怖の８つに分類される感情のスコアを計測。人間では正確に計測できないような細かい変化をスコア化した。

今回の研究では、会見中の黒田総裁の感情スコアの総合計に占める各感情スコアの割合を算出し、結果を解析。全体的には「中立」の感情が大部分を占めたが、日銀が金融政策変更を発表した会合の１つ前と直後の記者会見で、「怒り」、「嫌悪」、「悲しみ」の感情スコアに特徴的な変化が確認できたと言う。

政策変更前は「怒り」と「嫌悪」が上昇、変更後は「悲しみ」が低下

解析対象となった期間中（２０１５年１０月─１７年１月）、主な金融政策変更は２回。昨年１月のマイナス金利政策、そして同年９月のいわゆるイールドカーブ・コントロール（ＹＣＣ）政策の導入だ。

このうち、それぞれその１回前の決定会合終了後に行われた記者会見では、「怒り」と「嫌悪」の感情スコアが顕著に上昇した。

一方、それらの政策変更を決定した会合終了後の会見では、「悲しみ」のスコアが目に見えて低下したと言う。

これについて、水門氏は「政策変更を行う前の回の会見では、黒田総裁自身の中で既存の金融政策に対する問題意識がすでに高まっており、それが怒りや嫌悪感にカテゴライズされたネガティブな感情のスコア上昇という形で表れたと考えるのが合理的だ。一方、政策を実際に変更した後の会見では、そういった問題が緩和されたことによる安堵が悲しみの感情スコアの低下につながったのではないか」と考察する。