サウジは個人データ保護法を導入しており、ブラッドリー氏は、NEOM幹部らがプライバシーを巡る懸念に手を打っていると話す。
サウジの港町ジッダに住むエンジニアのファハド・モハメドさん（28）は、ザ・ラインに住むならデータ提供に同意すると言う。「私のデータは、既にソーシャルメディアのプラットフォームや配車アプリなどに利用されている。料金が支払われるのだから、（NEOMの）システムの方が良い」と語る。
監視への懸念
デジタル化の拡大に伴い、監視とプライバシーに関する懸念も強まっている。
NEOMの同意管理プラットフォームの利用者は、共有する個人データの種類やデータにアクセスできる主体を選び、データの使用方法を監視し、いつでもプラットフォームから抜けることができると、ブラッドリー氏は言う。
またデータが同意なしに使われたり、疑わしい活動があったりすると、システムがユーザーに警報を発するという。
しかしドバイに住むマーケティング専門家のファイサル・アルアリさん（33）は納得しない。「自分の望む範囲だけで、自分が選んだ第3者やサービスの間だけでデータが使われると、どうして信じられるだろう。他の理由で使われないという保証があるだろうか。100％信頼できるわけではない」と切り捨てた。
人とのふれあい
ザ・ラインを巡る懸念は、監視の問題だけではない。世界のスマートシティーの一部では、人とのふれあいを奪われて孤立を感じるという不満も出ている。
例えば韓国のスマートシティー、松島国際都市は、最先端の機能が整っているにもかかわらず人口が少ないままだ。スマホの操作で家の照明をコントロールできたり、捨てたゴミが管を通じて直ちに地下の仕分け設備に送られるといった便利さの代償として、人とのつながりがないからだとアインシャムス大学（カイロ）のサミア・ケドル社会学教授は説明する。
「人とのつながりは重要な社会インフラだ。複雑なデータインフラは通常、都市生活で何より重要な社会的、文化的ニーズに応えられない」とケドル氏は語った。
サウジにも、これに同意する人がいるようだ。ファハド・アルゴファイリさんはツイッターで「NEOMに費やしている数十億ドルを、国の他の地域に実在する都市の向上に使った方が良くないか？」と疑問を投げかけた。
（Menna A. Farouk記者）
