東京株式市場・大引け＝反落、短期過熱感で反動売り　ＡＩ期待根強く下げ渋りも

Noriyuki Hirata

[東京２日ロイター] - 東京株式市場で日経平均は３日ぶりに反落し、前営業日比２００円０９銭安の６万６７３４円２４銭で取引を終えた。中東情勢の不透明感が晴れない中で、急ピッチな株高の反動による利益確定売りが優勢となった。一方、人工知能（ＡＩ）・半導体関連株の先高観は根強く、大引けにかけて下げ幅を縮めた。

日経平均は３００円安でスタートした後、一時１３８３円安の６万５５５１円に下げを拡大し、節目の６万６０００円を割り込む場面があった。原油価格は米標準油種ＷＴＩ先物が１バレル９１ドル台と高止まりし、原油の供給制約の影響を受けやすいセクターを中心に幅広く売りが出た。

直近の株高をけん引したＡＩ・半導体関連株の多くの銘柄で売りが先行し、指数を押し下げた。市場では「（ＡＩ株高の）モメンタム（勢い）の強さは理解できても、行き過ぎの印象もあり、いったん警戒感が強まるのは当然」（アセットマネジメントＯｎｅの浅岡均チーフストラテジスト）との声があった。

ただ、ＡＩ・半導体関連の株高基調には業績の裏付けも意識されており「利益確定売りが一巡すれば再び買い戻される」（浅岡氏）との見方は根強い。関連銘柄は後場にかけて下げを縮めたりプラスに転じた。キオクシアホールディングスがきょう、機関投資家・証券アナリスト向けの説明会を予定しており、良好な内容を先取りしようとする動きも観測された。

ＡＩ・半導体関連株の下げ渋りもあって、日経平均は大引けにかけて下げ幅を縮めた。円金利が低下したことも、投資家心理の改善につながった。

ＴＯＰＩＸは０．４２％安の３９２４．２４ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．４３％安の２０２４．０７ポイントだった。プライム市場の売買代金は１２兆５０１２億２０００万円だった。東証３３業種では、値上がりは鉱業や証券、石油・石炭製品など１０業種、値下がりは非鉄金属や金属製品、空運など２３業種だった。

決算が嫌気された伊藤園が大きく下げたほか、三井金属や安川電機も大幅安だった。一方、ソフトウエアに対するＡＩ脅威論への警戒感が和らぐ中、ＳＨＩＦＴや任天堂が大幅高となった。ソフトバンクグループはマイナスに転じる場面もあったがプラスで終え、上場来高値（株式分割考慮後）を更新した。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が１．５２％安の７７１．７２ポイントと、３日続落した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが４３９銘柄（２８％）、値下がりは１０９１銘柄（６９％）、変わらずは３３銘柄（２％）だった。

終値前日比寄り付き　　　安値／高値　　

日経平均 66734.24 -200.09 66629.6 65,551.13

─66,748.0

ＴＯＰＩＸ 3924.24 -16.46 3913.4 3,874.88─

3,924.26

プライム指数 2024.07 -8.67 2017.24 1,998.68─

2,024.07

スタンダード指数 1616.64 -16.15 1623.52 1,600.31─

1,623.52