［フランクフルト ２９日 ロイター］ - ロシアのウクライナ侵攻を受けたエネルギー危機を経験したユーロ圏の消費者が、現下のイラン紛争に対しより敏感に反応していることが、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の調査で分かった。消費者の不安心理が経済により早く、深刻な影響を及ぼす可能性が示された。
２０２２年のロシアのウクライナ侵攻開始を受け、欧州ではエネルギー調達に支障が生じインフレが進行した。今年２月末の米国とイスラエルのイラン攻撃に端を発した中東情勢は再びエネルギー危機をもたらしている。
ＥＣＢが２９日公表した消費者予想調査（ＣＥＳ）によると、２６年３月に価格変動に注意を払っていたとの回答がほぼ半数を占めた。この比率は、ユーロ圏のインフレ率が８．６％だった２３年１月と同程度だった。
イラン紛争が始まった時、インフレ率はまだＥＣＢの目標水準前後だったが、消費者は直ちに価格変動への関心を高めたことになる。
ＥＣＢのエコノミストらはブログで、「この証拠は、消費者が潜在的な『二重の傷』を抱えてイラン戦争を経験していることを示唆している」とし、「紛争やマクロ経済の不確実性の高まりが続く中、これら二つの傷は互いに増幅し合う可能性があり、今後数カ月の消費者心理や行動を形成する可能性が高い」と述べた。
経済的ストレスの記憶は、新たなショックに対する感応度を高める可能性があると指摘。「これにより、物価上昇と成長鈍化というスタグフレーションのシナリオが、彼らの考えの中でより顕著で持続的なものとなる。そして、マクロ経済の不確実性を強め、最終的に個人消費に影響を与える可能性がある」と述べた。
