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Anirban Sen
[ニューヨーク ２７日 ロイター] - 大手投資信託やパッシブ型インデックスファンドは、大型の新規株式公開（ＩＰＯ）をするスペースＸやオープンＡＩなどの株式をポートフォリオに組み入れる準備として、現金保有比率を引き上げるとともに、大型株の既存保有分の一部売却を進めている。
ゴールドマン・サックスのグローバル・バンキング・アンド・マーケッツ部門でＦＩＣＣ・株式担当マネジングディレクターを務めるジョン・フラッド氏は２２日付の顧客向けメモで、パッシブファンドは、新規上場企業が指数に採用されれば、他の大型株保有分を売却して資金を捻出する必要が生じる可能性があると指摘。「投資家は現在、ＩＰＯ候補として控える大型案件の影響に強い関心を寄せている。過去数十年間で最大級となる４件のＩＰＯを控えて、米株式投信はいずれも現金保有を積み増した」と分析した。
資産運用大手のこうした動きの背景には、ナスダック１００指数やＳ&Ｐ５００種指数 といった主要株価指数が、新規上場した超大型企業をより迅速に指数へ組み入れる新ルールを導入しつつあることがある。
新ルールが適用される可能性が高い案件の１つがスペースＸのＩＰＯ。同社は上場時の企業価値を１兆７５００億ドル程度とすることを目指しており、実現すれば時価総額ベースで米国７位の企業となる可能性がある。
また、人工知能（ＡＩ）分野の有力企業であるオープンＡＩとアンソロピックも今後数カ月以内のＩＰＯを模索している。直近の企業価値評価を踏まえると、両社とも指数への迅速な採用対象になる可能性が高い。
ロイターは昨年１０月、オープンＡＩが上場時に１兆ドル超の企業価値評価を目指す可能性があると報じている。
主要株価指数を分析するアナリストらは、個人投資家の豊富な現金保有も、新規上場銘柄への熱狂を後押しする公算が大きいとみている。
ドイツ銀行のアナリストは２７日付の顧客向けリポートで「株式投資に向けられる資金余力と投資意欲は依然として強い」と指摘。要因として「新型コロナのパンデミック期間中に積み上がった家計部門の巨額な現金保有」を挙げた。
