Anhata Rooprai
[２７日 ロイター] - 米半導体メーカーのマーベル・テクノロジーは２７日、カスタムチップ事業の売上高が２０２９会計年度に１００億ドルを超えるとの見通しを示した。クラウド企業が人工知能（ＡＩ）データセンターを拡張し、エヌビディア製プロセッサーへの依存を減らすためにカスタムチップへの投資を進めていることが背景。
モーニングスターのアナリスト、ウィリアム・カーウィン氏は、カスタムチップの売上高見通しについて、「２８年度から２９年度にかけて、１事業だけで５０億ドルの増収が見込まれることを意味し、２９年度も力強い成長が続くことを示唆している」と述べた。
マーベルは２８年度の売上高見通しを従来の１５０億ドルから約１６５億ドルに引き上げた。
２７年度第２・四半期（２６年５─７月）売上高は２７億ドル（プラスマイナス５％）を見込んでおり、ＬＳＥＧがまとめたアナリスト予想平均（２６億ドル）を上回った。調整後１株利益見通しは０．９３ドル（プラスマイナス０．０５ドル）で、市場予想の０．９０ドルを上回った。
マーベルはデータセンター事業が今年約５０％成長すると見込んでいる。同セグメントの第１・四半期の売上高は１８億３０００万ドルとなり、市場予想の１８億１０００万ドルを上回った。
第１・四半期の売上高は前年同期比２８％増の２４億２０００万ドルで、市場予想の２４億ドルを上回った。調整後１株利益は０．８０ドルで、こちらも市場予想の０．７９ドルを上回った。
同社の株価は今年に入り２倍以上に上昇している。
