Charlotte Van Campenhout
［アムステルダム ２６日 ロイター］ - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会メンバーのスレイペン・オランダ中銀総裁は２６日、エネルギー価格ショックの持続性が、ＥＣＢの次回の政策決定を左右する重要な要素になるとの見方を示した。
スレイペン氏は、２週間後に開かれる次回理事会でＥＣＢが目指すのは物価安定であり、判断はインフレの動向次第だと改めて強調。「われわれが主に注目するのは、総合インフレ率を押し上げているエネルギー価格の上昇が、他の物価指標にどの程度波及しているかだ」と述べた。
またスレイペン氏は、現在のエネルギーショックがどの程度長期化するかについて懸念が高まっていると指摘し、市場価格は早期の正常化が見込めないことを示唆しているとの見方を示した。
ただ、ＥＣＢのシュナーベル理事のように６月にＥＣＢが利上げすべきだとは明言せず、次回理事会で最新データを確認してから判断すると述べるにとどめた。
同時に、金融環境の引き締まりや景気の減速が既にインフレ圧力の抑制に寄与していると示唆。「金融環境はより引き締まり、金利は上昇し、銀行は融資に慎重になっている」とした上で、成長見通しや景況感を示す指標が悪化していると述べた。
金融市場は、ＥＣＢが今後１年間に２回から３回利上げを行うとみており、最初の利上げは７月になるとの見方を完全に織り込んでいる。
