［シカゴ ８日 ロイター］ - 米航空大手のデルタ航空は８日、２０２６年４─６月期（２６年第２・四半期）の調整後１株当たり利益が１．００─１．５０ドルになるとの見通しを示した。中間値はＬＳＥＧがまとめたアナリスト平均予想１．４１ドルを下回った。高騰するジェット燃料価格が業績を圧迫した。２６年１２月期通期の業績見通しは据え置いた。中東情勢の緊迫化に伴うコスト増が、航空会社にとって重い負担となっている現状が浮き彫りになった。２６年１─３月期の調整後１株当たり利益は０．６４ドル。アナリスト予想の０．５７ドルを上回った。
２６年４─６月期に運航便を増やす計画を撤回することも表明した。当初計画から３．５％ポイント減となり「燃料の状況が改善するまで下振れ傾向にある」と説明した。燃料費は航空会社の営業コストの４分の１程度を占める。デルタ航空は２６年４─６月期の燃料価格を１ガロン当たり約４．３０ドルと見込んでおり、燃料費は前年同期から２０億ドル以上増える見通しだ。
７日には受託手荷物料金の引き上げ計画も発表。エド・バスティアン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、運賃引き上げなどで２６年４─６月期に燃料費増加分の４─５割程度を吸収する意向を示した。ただ完全に吸収するには時間がかかるとしている。バスティアン氏は「勝者と敗者が分かれ、弱い企業は経営の立て直しか何らかの事態に陥るかを強いられるだろう」と述べ、燃料急騰が航空業界の再編につながる可能性を指摘した。
米航空大手ユナイテッド航空のスコット・カービーＣＥＯは北海ブレント原油先物が１バレル＝１７５ドルまで上昇し、２７年まで１００ドル以上で推移するとの見通しを示している。
