米シンクタンク「責任ある外交に関するクインシー研究所」のトリタ・パルシ上級副所長は、本誌に次のように語った。「トランプが大規模爆撃をちらつかせ、イラン政府が速やかな報復を警告するなど、両政府間で言葉の応酬が激化している」
「どちらの側も戦争を望んでおらず、双方とも、これを交渉に進む前段階と捉えているように見える。しかし、双方が強硬路線を捨てて現実な交渉姿勢を取らないかぎり、言葉の応酬が両国を望まない戦争へと追い込む可能性がある」
イラン政府は直接交渉を拒否しているが、その実ハメネイが間接交渉は許可したことをイラン当局は確認している。しかし、トランプによる「最大限の圧力」政策が本格化し、イスラエルがイランの核開発の進展を、自国の存続にかかわる脅威とみなしている状況では、軍事衝突の可能性は高いと言わざるをえない。
（翻訳：ガリレオ）
2026年4月21号（4月14日発売）は「台湾有事の新シナリオ」特集。
米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」／石油危機を恐れるべき理由
※バックナンバーが読み放題となる 定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます
