いつでも専門家に気軽に相談できる環境を整える
具体的には、以下の4つの取り組みが活動の柱となっている。
1. 24時間・365日、匿名で利用できるオンライン医療相談サービスへのアクセスの提供
2. 年数回の体験カウンセリングの実施
3. 臨床心理士や公認心理師など専門家によるカウンセリングの提供
4. 社内啓発として、社員に対してメンタルヘルスやヘルスケアに関するワークショップを定期的に開催
カウンセリングのオンライン予約を導入し本人が直接予約できるようにするなど、利用のハードルを下げる工夫がなされている。さらに、ワークショップを通してメンタルヘルスへの意識を高めることで、相談しやすい環境作りにつながっていると言えるだろう。
社会的な関心が高まっているとは言え、メンタルヘルスへの興味や理解は人によって様々。今後は、公にメンタルヘルスの重要性を口にできる雰囲気作りも含め、「B-side」の認知度を社内外で高めていくことが課題となる。
特にコロナ禍でエンタテインメント業界の活動が制限される中で始まった取り組みだが、メンタルヘルスに関する問題は、コロナ禍が落ち着きを見せた今もなお大きな関心事だ。
こういった組織としての取り組みを推進・拡大させていくことは、業界に携わるすべての人々の健康を支え、日本のエンタテインメントの発展にもつながるはずだ。
2026年4月21号（4月14日発売）は「台湾有事の新シナリオ」特集。
米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」／石油危機を恐れるべき理由
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