玩具販売を急速に伸ばすテムとシーインには、ＭＧＡエンターテイメントなど米玩具メーカーが注目している。ＭＧＡは、ぬいぐるみやフィギュアをターゲットやメーシーズなどの伝統的な小売業者に卸しているが、アイザック・ラリアン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、より多くの買い物客と接点を持つため、オンラインでの販売を検討すると話す。「平均的な所得層だけでなく、あらゆるレベルの消費者層にアプローチしたい」
シーインとテムは、２１年以降の物価高騰に苦しむ年収５万ドル未満の消費者をますます引きつけている。年末商戦開始前に発表されたバンク・オブ・アメリカのクレジットカード・データによると、掘り出し物を見つけるためにオンラインで買い物をする低所得者が増えている。
欧州では、特に１８歳から３４歳の若い世代がテムやシーイン、中国アリババ傘下のアリエクスプレスなどで玩具を購入するケースが増えていることが、サカーナが９月に実施した調査で明らかになった。アリエクスプレスでは、１ドル未満の玩具の銃など、中国製の安価な商品も販売されている。
同調査によると、今年に入って欧州の消費者の３９％がこうしたサイトで玩具やゲームを購入したことが分かった。 若い消費者では、その割合が６０％に上る。
偽造品への懸念
一方、バービー人形のメーカー、米マテルの広報担当者は、同社がテムやシーインに製品を直接販売しておらず、同社の代理店にもその権限はないと話す。ところが、テムではマテルのカードゲーム「Ｕｎｏ（ウノ）」、シーインではマテルのミニカー「ホットウィール」が売られ、出品ページには認証バッジや、本物であるとする文言が掲載されている。
シーインの広報担当者は、同社がサプライヤーに対し、自社製品がブランドの知的財産権を侵害せず、偽造品でもないことを証明するよう求めていると説明。シーインにはサプライヤーがそのポリシーを遵守していることを確認するチームがあり、守られていない場合は迅速な対応を取っていると述べた。
テムの広報担当者は、ロイターからの問い合わせを受けてＵｎｏの出品を取り下げたとし、徹底的な調査を行うと述べた。
