経済成長を諦めなくても温暖化対策は進められる

まず、資源の枯渇について。何であれ、物が足りなくなればその価格は上がる。これは常識だ。しかし燃料や鉱石、食物といった主要資源は例外なく、世界中の平均的労働者にとって以前よりも手に入りやすくなっている。

グローバル化の影響を研究しているマリアン・タピーとゲイル・プーレイは、そんな仮想の平均的労働者が買える50種類の生活必需資源（原油やコーヒー豆、綿花など）の量を試算してみた。すると、1980年には1時間分の労働が必要だった量を、2018年にはわずか20分余りの労働で買えることが分かった。「同じ労働時間で買える量」という尺度で見る限り、高くなった資源は1つもなかったという。

なぜか。理由の1つは、かつての想定よりも実際の資源量が多かったからだ。72年の『成長の限界』には主要な天然資源について、当時の確認済み埋蔵量と、それが枯渇する時期をさまざまなシナリオの下で計算したデータがある。同書の試算によれば、72年当時のような高度成長が続いた場合は29年以内に金の資源が枯渇するはずだった。銀は42年以内、銅と石油は50年以内、アルミニウムは55年以内とされていた。

この予測は外れた。金も銀もまだ十分にある。現在の確認済み埋蔵量は金が72年当時の5倍、銀も3倍以上となっている。銅やアルミニウム、石油などの確認済み埋蔵量も当時より多い。この半世紀近く、大量に消費してきたのにだ。

競争原理で進む「脱物質化」

もう1つ、先進諸国の多くが天然資源の消費量を年々減らしているという事情もある。世界のGDPの約25％を占めるアメリカでは、銅や紙、農業用水、木材、窒素（重要な肥料の原料だ）、農地といった資源の年間消費量が減少傾向にある。07年から今日までに経済は20％ほど成長したが、アメリカの総エネルギー使用量はほとんど増えていない。

急成長中のインドや中国を含む途上国はまだ、資源離れをしていない。だが筆者の見るところ、これらの諸国もそう遠くない将来に、先進諸国と同様、少なくとも一部の資源の消費量を減らし始める。

詳しくは筆者の著書『モア・フロム・レス』を見てほしいが、経済の「脱物質化」は2つの力が組み合わされると加速される。1つは技術の進歩、とりわけアナログからデジタルへの流れだ（今日の液晶ディスプレイは以前のブラウン管式モニターよりもずっと軽くて高性能だ）。

もう1つは資本主義、つまり競争原理だ。競争があるから企業には資源節約（＝利益増大）の強烈なインセンティブが生まれ、技術の進歩がそれを実現する機会を提供する。だから内燃機関（エンジン）はどんどん軽くなり、燃費効率がよくなり、強力になってきた。昔は何台もの機械が必要だった作業も、今はスマートフォン1台で済む。これが経済の「脱物質化」の現実だ。

地球の資源に限りがあるのは事実だ。しかし私たちの使う量、使える量に比べたらずっと多い。70年のアースデイ以降に私たちが経験したことは、地球が十分に大きく、人間が必要とする資源を提供できることを示している。つまり、成長が地球を食いつぶす心配はない。しかし地球を汚してしまうリスクはある。