WHO「ゲーム障害」は精神疾患と認定

＜ゲームのやり過ぎには精神疾患の可能性も、というWHOにゲーム業界が反発＞

世界保健機関（WHO）は、「ゲーム障害」を精神疾患として正式に認定した。

WHOは5月25日、加盟国の投票により、「疾病及び関連保健問題の国際統計分類（ICD）」の第11回改訂版（ICD-11）を承認した。ICD-11では、「ゲーム障害」を疾患と定義している。発効は2022年1月からだ。

ICD-11によれば、ゲーム障害の特徴的な症状は、「ゲームをする時間や頻度を自分で制御できず、ほかの活動よりもゲームを優先させる程度が甚だしいこと」。そして、「ほかの関心や日常的な活動よりゲームが優先で、悪影響が生じていてもゲームを続ける、または増やす」状態だ。

WHOは、ゲーム障害は比較的まれな症状であると指摘し、「ゲーム障害になるのは、デジタルゲームやビデオゲームをする人のごく一部であることが、複数の研究で示唆されている」と書いている。

今回の認定は、ビデオゲーム業界からの反発を招きそうだ。WHOの動きに対し、ゲーム業界のロビー団体である「ビデオゲーム連合（Video Games Coalition）」は、ビデオゲーム製品には「教育的、治療的、娯楽的な価値」があり、「世界中で20億人を超える人々が安全に、かつ分別をもって楽しんでいる」と述べた、とNBCニュースは伝えている。

その一方で、WHOの採決に先立ち、ソニーの吉田憲一郎CEOは、「我々はこれ（ゲーム障害）を真剣に受け止め、対策をとる必要がある」と述べていた。具体的にどのような対策を考えているのかについては明らかにしなかった。

「病気ではない」という研究者も

アメリカ精神医学会（APA）はこれまで、ゲーム行動を依存症として分類することをためらってきた。APAは、研究はまだ継続中であり、ゲームを鬱や不安の徴候とすることの是非については、科学者たちが研究中だと言っている。

オックスフォード大学のオックスフォード・インターネット研究所で研究責任者を務めるアンドリュー・プシビルスキは2018年2月、「ゲーム障害を疾患と見なすWHOの試験的な動きは時期尚早だ」と書く。英ガーディアン紙に掲載された記事のなかでプシビルスキは、既存の研究には方法論的な誤りがあると指摘している。プシビルスキは以前にも、英国心理学会に研究の質についての懸念を表している。

エンターテイメントソフトウェア協会によれば、アメリカでは1億5000万人以上がビデオゲームをプレイしている。さらに、アメリカ人の60％は毎日ビデオゲームをプレイしていると同協会は述べている。

（翻訳：ガリレオ）

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