最新記事

感染症対策

中国バイオ医薬シノバックのコロナワクチン、初・中期治験で迅速な免疫反応

2020年11月18日（水）10時41分

中国のバイオ医薬企業、科興控股生物技術（シノバック・バイオテック）の新型コロナウイルスワクチン候補「コロナバック」の第１相・第２相臨床試験で、被験者に迅速な免疫反応が示されたものの、生成された抗体のレベルは新型コロナ感染症回復者よりも低かったことが分かった。写真は北京で9月に撮影、資料写真（２０２０年　ロイター／Thomas Peter）

中国のバイオ医薬企業、科興控股生物技術（シノバック・バイオテック）の新型コロナウイルスワクチン候補「コロナバック」の第１相・第２相臨床試験で、被験者に迅速な免疫反応が示されたものの、生成された抗体のレベルは新型コロナ感染症回復者よりも低かったことが分かった。

中国で７００人以上が参加して行われた治験の暫定結果で示された。この結果をまとめた論文は、査読制の医学雑誌「ランセット」に掲載された。

第１相・第２相試験はコロナバックの有効性を評価するためのものではないが、研究者は十分な安全性を示した可能性があると指摘する。

論文を執筆したZhu Fengcai氏は「コロナバックを２週間の間隔を空けて２回投与することで、４週間以内に迅速な抗体反応を生じさせられることが示された」と説明。「このことから、コロナバックはパンデミック下での緊急使用に適していると考える」と主張した。

中国で開発されたコロナバックと他の４種のワクチン候補は現在、コロナ感染症予防における有効性を判断するための第３相試験を実施中。シノバックはインドネシアとブラジル、トルコで第３相試験を行っている。

一方、シノバックのワクチン開発に関与していない米ジョンズ・ホプキンズ大学のNaor Bar-Zeev氏は、第３相試験の結果が公表されるまで、暫定結果は慎重に取り扱う必要があるとし、治験が完了し、ワクチンが承認された後も慎重であり続ける必要があると警告した。

コロナバックは中国で緊急使用が認められた未承認の新型コロナワクチンの一つ。

コロナバックの開発に携わるシノバックの研究員、Gang Zeng氏は、コロナバックは通常の冷蔵温度である摂氏２─８度で保管でき、最長３年は安定的に保管できる可能性があるため、冷蔵保管が難しい地域への供給に適していると語った。

一方、米製薬大手ファイザーと独バイオ医薬ベンチャーのビオンテックが共同開発した新型コロナワクチンも、米モデルナが開発したワクチンも、長期保管にはより低温での保管が必要となる。



［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・【調査報道】中国の「米大統領選」工作活動を暴く
・巨大クルーズ船の密室で横行する性暴力
 

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号（3月3日発売）は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アップル、低価格「ＭａｃＢｏｏｋ　Ｎｅｏ」発表　ク
2026.03.05

ワールド

英首相、中東紛争で「冷静」な対応強調　トランプ氏の
2026.03.05

ワールド

中国、2026年経済成長率目標を4.5─5％に設定
2026.03.05

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、中東の緊迫長期化への過度
2026.03.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ？」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 10
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中