最新記事

AR

世界初の「顔認識ARアプリ」、英国から登場:プライバシーの懸念も

2016年12月8日(木)17時00分
高森郁哉

 拡張現実(AR)技術を手がける英新興企業ブリッパー(Blippar)が、スマートフォンなどのカメラで写した人物の顔をデータベースに照らし合わせて認識できる新アプリ「Augmented Reality Face Profiles」を開発した。同社によると、顔認識技術を搭載したモバイルアプリは「世界初」という。欧州版ニューズウィークなどが報じている

著名人7万人以上の顔をデータベースに登録

 報道によると、ブリッパーはこの顔認識アプリのために、著名人7万人以上の顔をデータベースに登録。モバイル機器のカメラで写す人物は、目の前にいる人でも、雑誌などの写真でも、ビデオでもいい。データベースに登録されている顔であれば、このアプリは認識したあと、ソーシャルメディアのプロフィールやウィペディアの項目などを画面に表示する。

 英BBCが取材したニュースの動画では、このアプリを使って、俳優マイケル・ファスベンダー氏や米政治家ヒラリー・クリントン氏の写真、ボリス・ジョンソン英外務大臣のネット動画をそれぞれ認識。さらに、BBCのリポーターの顔を直接写して認識する様子も収録している。

 ブリッパーの顔認識アプリでは、ユーザーが自分の顔とプロフィールをデータベースに登録することもできる。英メディアのデイリーメールによると、英国ではすでにiOS版とAndroid版が提供開始されているという。

顔認識技術とプライバシーの懸念

 ブリッパーは2011年にロンドンで設立された。社名を冠した「Blippar」アプリ(iOS版Android版)は、花や料理、衣料品など、さまざまなものをカメラで写して、被写体の情報(花ならその名前や育て方、料理なら作り方など)を提供するというもの。このアプリにはARと人工知能(AI)の技術が応用されているという。

 欧州版ニューズウィークは、ブリッパーの顔認識アプリではユーザーが第三者の顔を許可なく登録することも可能だとして、プライバシーの懸念を引き起こすかもしれないと指摘している。

 顔認識技術に関しては、グーグルがウェアラブルコンピュータ「グーグル・グラス」を2013年4月に開発者向けに販売開始したのち、6月、プライバシー侵害に対する懸念に配慮して同製品での顔認識技術の利用を当面禁止すると発表した。同社は2015年1月、グーグル・グラスの一般消費者向けの販売を中止している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ロシア原油への制裁緩和を検討 世界原油高に対応

ワールド

トランプ氏、イランとの戦争「ほぼ完了」 想定より早

ワールド

イラン高濃縮ウラン、イスファハン核施設でなお保管=

ビジネス

トランプ米大統領、買収争奪戦中にネトフリとワーナー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 10
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中