でも「運」が大いに関わってくるかもしれない。
現職首相はいつでも、経済が回復すれば支持が高まるようだ。たとえそれが本人の決定による成果でなかったとしても。そしてイギリスの不動産所有者は、住宅価格の下落を主導する首相を「懲らしめる」傾向があるのだ（たとえそれが全体的に見れば歓迎すべき事態で住宅市場過熱に対する必然的な「修正」だったとしても）。
米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」／石油危機を恐れるべき理由
フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！ 日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。
地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション
