さらにアイガーは、サービスの進化に伴い、自社の知的財産を保護するため、複数の非公開AI企業と「建設的な協議」を進めていることも明らかにした。ただし、こうしたAI連携の具体的な内容については、説明会後も公表されていない。
ハリウッド・リポーター誌によれば、ディズニーは2026年のコンテンツ投資を10億ドル増額する方針を発表。また、有料テレビ配信プラットフォーム「YouTube TV」とのライセンス交渉が続く中でも、ディズニープラスの加入者数は380万人の純増となっている。
今回の施策は、ディズニーが騒動の余波に直面する中で打ち出されたものだ。9月にはディズニー傘下のABCが放送する「ジミー・キンメル・ライブ！（Jimmy Kimmel Live!）」で司会者が番組出演を一時停止され、その影響で加入者の解約が相次いだ。
この一件では、芸能系の労働組合やジェニファー・アニストン、トム・ハンクス、ロバート・デ・ニーロといった著名人からも批判の声が上がった。
BBCが10月に報じたところによると、分析会社アンテナ（Antenna）は、ディズニープラスの解約率が4％から8％へと倍増し、約300万件の解約が発生したと伝えている。この数字は、同サービスのユーザー基盤が不安定なことを浮き彫りにする。
X上では、発表に批判が相次ぎ、なかには「侮辱的だ」との声もあった。
「おい！こんなのは求めてない！本気でいらない！これはウォルト・ディズニーや本物のアニメーター、アーティストへの侮辱だし、ファンを一気に失う最悪の手段だ」（@bigdaddyankee）
次のページ
