今年11月20日に、フォードがリビアンとのEV共同開発を中止との発表があった。フォードはリビアン株の約12%を持ち、両社はEV車両の共同開発や車台共有を進めていたが、一転して取りやめることになったのだ。

これに対して米メディアは、フォードが開発中のEVトラック「F150ライトニング」がリビアンの最初のEVピックアップトラック「R1T」と競合するからだとの報道一色になった。

しかし、この報道論調に著者は違和感を持つ。

メディアの近視眼的な論調

リビアンのR1Tにしても、フォードのEVトラックにしても、戦う敵は化石燃料エンジンのトラックのはずだ。まだ誕生してもいないEVトラック市場での戦いと見るのは近視眼的に過ぎず、そんなことではEVの裾野は広がらない。

フォードが進めるべきはリビアンのEVトラック叩きではなく、EVトラックへの注力であるべきだろう。

ところがマスコミは、EV同士のパイの食い合いにしたがっているようだ。

例えば、ウォールストリート・ジャーナルの11月15日の日本版は「テスラ対リビアン、純EVの投資家奪い合い」と書き立てた。

だが、リビアンとテスラは敵ではなく、EVシフトを進め持続可能社会の実現に挑む同志と捉えるべきだ。EV投資家を奪い合うのではなく、古いエネルギービジネスに出資してきた投資家たちをリビアンやテスラのEV事業側に呼び込むことが、地球にとって進むべき方向に他ならない。近視眼的な議論に埋没すれば、世界の大きな流れを見失ってしまう。

著者 竹内一正(たけうち・かずまさ)

作家、経営コンサルタント。徳島大学工学部大学院修了。米国ノースウェスタン大学客員研究員。パナソニック、アップル・ジャパン、日本ゲートウェイを経てメディアリングの代表取締役などを歴任。

現在、ビジネスコンサルティング事務所「オフィス・ケイ」代表。著書に『イーロン・マスク 世界をつくり変える男』(ダイヤモンド社)、『TechnoKING イーロン・マスク 奇跡を呼び込む光速経営』(朝日新聞出版)など。

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