［ニューヨーク １日 ロイター］ - 米国株式市場は続伸して取引を終えた。米国とイランの和平交渉の行方を巡る情勢が急速に変化するなか、半導体大手エヌビディアがパソコン（ＰＣ）に人工知能（ＡＩ）機能を搭載する新チップを発表したことを受け、ハイテク株がナスダック総合指数とＳ＆Ｐ５００種指数を押し上げた。両指数は終値ベースの最高値を記録した。
ダウ工業株３０種も上昇し最高値を更新したが、Ｓ＆Ｐ５００の主要１１業種のうち９セクターが下落する中、上げ幅は限定的だった。
トランプ米大統領は１日、イランとの協議が「急速なペース」で継続していると述べた。イランのタスニム通信はこれに先立ち、イスラエルによるレバノンの親イラン武装組織ヒズボラに対する攻撃を巡り、イランの交渉チームが仲介者を介した米国との協議を停止していると報じた。
敵対行為の激化を受けて原油価格は上昇し、紛争長期化によってインフレが加速するとの懸念も強まった。
グローバルトのシニアポートフォリオマネジャー、トーマス・マーティン氏は「市場はいずれ何らかの進展があると考えているようだが、イラン側が実際に何を求めているのか、トランプ大統領がどのような条件で妥協するつもりなのかなどについて判断の材料となる確かな情報がない」と述べた。
株価はトランプ氏がイスラエルのネタニヤフ首相との電話会談に言及し、レバノンの首都ベイルートにイスラエル軍は派遣されないと述べたことを受けて上げ幅を拡大した。
エヌビディアは６．３％高。ノートＰＣやデスクトップＰＣにＡＩ機能を直接搭載する新ＰＣチップ「ＲＴＸスパーク」を発表し、今秋に提供を開始すると明らかにした。ジェンスン・フアン最高経営責任者（ＣＥＯ）によると、ＲＴＸスパークはＡＩ時代に向けた「ＰＣの再発明」を目指す同社とマイクロソフトの取り組みの一環。マイクロソフトは２．３％上昇した。
半導体株の反応はまちまちで、クアルコムは８．８％、インテルは４．７％、それぞれ下落。一方、マイクロンは６．６％上昇した。
Ｓ＆Ｐ５００の主要１１業種で上昇したのは情報技術とエネルギーのみ。公益事業の下落率が最大となった。
ＡＩによる業界への破壊的影響を巡る懸念から今年に入り下落していたソフトウエア関連株が持ち直し、サービスナウが９．２％、ＩＢＭが７．６％、それぞれ上昇。ソフトウエアサービス指数は４．３％高となった。
グローバルトのマーティン氏は、エヌビディアがソフトウエアは解決策の一部だと述べたことなどが材料視されたと指摘した。
半導体設計支援ソフトのケイデンス・デザイン・システムズは１０．５％急伸。エヌビディア製品を搭載したチップ設計ＡＩエージェントを発表した。
ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．０４対１の比率で上回った。ナスダックでは１．０１対１で値上がり銘柄が多かった。
米取引所の合算出来高は２１８億株。直近２０営業日の平均は１９７億１０００万株。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 51078.88 +46.42 +0.09 51161.10 51161.10 50767.32
前営業日終値 51032.46
ナスダック総合 27086.81 +114.19 +0.42 26952.58 27190.21 26913.12
前営業日終値 26972.62
Ｓ＆Ｐ総合５００種 7599.96 +19.90 +0.26 7582.29 7617.66 7562.61
前営業日終値 7580.06
ダウ輸送株２０種 21530.32 +120.01 +0.56
ダウ公共株１５種 1082.34 -27.23 -2.45
フィラデルフィア半導 12965.65 +136.27 +1.06
体
ＶＩＸ指数 16.05 +0.73 +4.77
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1950.45 -52.49 -2.62
Ｓ＆Ｐ素材 635.22 -3.73 -0.58
Ｓ＆Ｐ工業 1456.94 -6.59 -0.45
Ｓ＆Ｐ主要消費財 909.62 -11.85 -1.29
Ｓ＆Ｐ金融 854.14 -2.53 -0.29
Ｓ＆Ｐ不動産 274.23 -4.83 -1.73
Ｓ＆Ｐエネルギー 870.79 +15.86 +1.86
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1719.39 -20.39 -1.17
Ｓ＆Ｐ通信サービス 485.30 -7.85 -1.59
Ｓ＆Ｐ情報技術 7196.14 +174.37 +2.48
Ｓ＆Ｐ公益事業 436.01 -13.70 -3.05
ＮＹＳＥ出来高 15.42億株
シカゴ日経先物6月限 ドル建て 67300 + 220 大阪比
シカゴ日経先物6月限 円建て 67300 + 220 大阪比
