［コペンハーゲン ７日 ロイター］ - 海運大手マースクが７日発表した第１・四半期（１─３月）決算は、利益がアナリスト予想を上回ったものの、前年同期から大幅な減少となった。通期業績見通しは据え置いたが、イラン紛争により海上運賃やコストの先行きが不透明になっていると指摘した。
第１・四半期の利払い・税・償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）は１７億３０００万ドルで、前年同期の２７億１０００万ドルから大きく減少した。同社がまとめたアナリストの予想中央値（１６億６０００万ドル）は上回った。
第１・四半期業績は、２月末に始まった中東紛争が世界のサプライチェーン（供給網）にもたらした影響は完全には反映されていない。
マースクは、今年の世界コンテナ取扱量について２─４％増加との予想を据え置いたが、状況は依然として不安定だとした。
「２０２６年の世界のコンテナ需要見通しは極めて不透明だ。エネルギー価格の上昇や、湾岸北部地域における制約は、成長の勢いに対する下振れリスクとなる」と指摘した。湾岸北部地域は２５年の世界コンテナ貿易の約６％を占めていた。
マースクによると、第１・四半期の海上運賃は当初、供給過剰で下落していたが、中東紛争を機に期末にかけて急上昇した。
一部アナリストは、アジア─欧州航路の運賃が紛争前の水準にほぼ戻ったものの、燃料費が高止まりしており、収益を圧迫する可能性があると警告している。
マースクは、燃料など運航コストの上昇を顧客に転嫁すべく対応中と説明した。
