「現在の紛争は、作戦面でも宣伝面でも武装組織に格好の機会を与えている」と、ジャドゥーンは語る。「自らの行動を抵抗として位置づけることで新兵を増やし、政府の注意が他に向いている間に活動を拡大できる」

紛争がいずれ沈静化したとしても、その反動は残る可能性がある。米国務省の元テロ対策担当で、現在はアメリカン大学の教授を務めるトリシア・ベーコンは、過去が繰り返されることになりかねないと警告する。

「この戦争の後に武装反乱組織がもたらす脅威を非常に懸念している」と、ベーコンは本誌に語った。「ISISやISKPのような組織は、この戦争によってイランに生じるあらゆる弱点や権力の空白を利用しようとする。反シーア派の戦いと不安定化を広げる機会だからだ。ISISとISKPは、戦後のイランにどのような体制が生まれようとも、それを弱体化させようとするだろうし、ISKPはそれを実行するうえで有利な位置にある」

「ISISの反イラン、反シーア派の思想は非常に根深く、とりわけISKPの内部では顕著だ。その起源はISISの母体であるイラクのアルカイダにまでさかのぼる」とベーコンは述べた。「リビア、イラク、シリアの例を見ても明らかなように、ISISは長期的な紛争と不安定な環境で勢力を伸ばす。イランもそうなるだろう」

【関連記事】
イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由

【随時更新】トランプ2.0
▶▶▶日々アップデートされるトランプ政権のニュース&独自分析・解説はこちらから

ニューズウィーク日本版 台湾有事の新シナリオ
2026年4月21号(4月14日発売)は「台湾有事の新シナリオ」特集。

米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」/石油危機を恐れるべき理由

※バックナンバーが読み放題となる 定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます