最新記事

自動車

燃料電池車はテスラに勝てるか

脚光を浴びる電気自動車に対抗してトヨタやホンダが力を入れる燃料電池車はクルマの未来の新しい主役になれる？

2016年2月15日（月）16時45分
ジャクリン・トロップ

カギは価格　世界初の量産型FCVという触れ込みのトヨタ「MIRAI」（昨年11月、フランクフルト）　Kai Pfaffenbach-REUTERS

　地球温暖化の一因となっている二酸化炭素（ＣＯ２）の排出をゼロに近づけようと思えば、避けて通れないのは、ガソリンなどの化石燃料を使う自動車からの脱却だ。

　これまでその転換の主役として脚光を浴びてきたのは、電気自動車（ＥＶ）だった。テスラモーターズのモデルＳ、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）のシボレー・ボルト、日産自動車のリーフなどである。

【参考記事】「環境に優しい」はウソ？　中国の電気自動車、発電の元は石炭から

　しかし、これとは別の技術に期待を寄せる自動車メーカーも現れている。そのテクノロジーとは、燃料電池車（ＦＣＶ）。燃料電池で水素と空気中の酸素を化学反応させ、それによってつくり出した電気で走る自動車のことだ。

　補給する必要があるのは、水素だけ。ガソリンはまったく使用しない。１度の水素補給で走れる距離は、ＥＶが１度の充電で走れる距離より長い。有害なガスを排出するガソリンエンジン車と異なり、吐き出すのは水蒸気だけだ。

【参考記事】水素燃料電池車の時代は本当に来るか

　開発競争も熱を帯びている。昨年の東京モーターショーでは、トヨタのレクサスブランドがＦＣＶのコンセプトモデル「ＬＦ－ＦＣ」を、ドイツのメルセデス・ベンツがコンセプトカー「ビジョン・トウキョウ」（燃料電池と電気の両方で動くミニバン）を出展。ホンダは、新型ＦＣＶ「クラリティ・フューエル・セル」の市販予定車をお披露目した（３月に日本でリース販売を開始する予定）。

　トヨタは既に、14年12月に日本でＦＣＶ「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」を発売し、昨年秋には北米とヨーロッパでも販売を開始している。世界初の大量生産のＦＣＶという触れ込みの車だ。日本での発売開始から１カ月間の受注台数は、国内年間販売計画の４００台を大きく上回り、１５００台に達した。納車まで２～３年待ちのケースもある。

　ただし、ＦＣＶが利便性を発揮するためには、水素ステーションがドライバーの身近になくてはならない。現在アメリカ国内にあるステーションは、たった十数カ所。そのほとんどがカリフォルニア州、それもロサンゼルスの周辺に集中している。しかも、一般のドライバーが利用できるのは数カ所だけだ。

日本が普及の先頭を走る

　それでも整備は進んでいる。カリフォルニア州エネルギー委員会は莫大な予算を確保して、水素ステーションの建設を推進。委員会が目指す１００カ所には遠く及ばないが、今年末までには州内のステーションがおよそ50カ所まで増える見通しだ。コネティカット州、メリーランド州、マサチューセッツ州、ニューヨーク州、オレゴン州、ロードアイランド州、バーモント州の知事も、ＦＣＶの普及支援を打ち出した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「今夜文明滅びる恐れ」、イラン交渉期限迫
2026.04.08

ワールド

与党劣勢のハンガリー議会選、ＥＵが「干渉」＝米副大
2026.04.08

ビジネス

イラン戦争でスタグフレーション懸念、ＦＲＢ難しい舵
2026.04.08

ワールド

トランプ氏発言が欧州安保の動き誘発、統合軍創設も視
2026.04.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ　トランプ政権への怒り…
  • 6
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    ５日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中