最新記事
ファスティング

「時間制限食(TRE)」で脂肪はラクに落ちる...血糖値改善の可能性も【最新研究】

EATING AND FASTING

2024年11月27日(水)13時55分
ハティ・ウィルモス
食事と時計

ERDIKOCAK/ISTOCK

<遅めの朝食と早めの夕食を取るか、どちらか1食を完全に抜くことで「食事の時間枠」を8〜10時間に収める。それ以外の時間は消化器を休ませる>

2型糖尿病のリスクがある人が時間制限食(TRE、time restricted eating)を実践すれば、筋肉ではなく脂肪を減らすことで体重減少を促し、血糖値を改善できる可能性がある──そんな新研究が先頃、「内科学会紀要」オンライン版に掲載された。

時間制限食とは、食事の摂取を1日の一定の時間枠に限定し、残りの時間は絶食する食事法をいう。

【画像】X(旧ツイッター)で最新研究について報告するパンダ教授 を見る


今回の研究では、メタボリックシンドロームと診断された被験者にTREを試してもらった。メタボリックシンドロームの人は、2型糖尿病と心臓病にかかるリスクがある。肥満、高血圧、血糖コントロール不良、コレステロール値の異常のうち、いくつかを患っているためだ。

米疾病対策センター(CDC)によると、アメリカ人の11.6%は2型糖尿病で、38%近くが糖尿病予備群。心臓病は世界の死因のトップだ。

TREでは、遅めの朝食と早めの夕食を取るか、どちらか1食を完全に抜く。こうすることで夜間の食べない時間を長くして、消化器系を休ませる。

今回の研究では、108人の被験者を2つのグループに分けた。第1のグループは栄養に関する注意を受け、通常の食事パターンを続けるよう勧められた。第2のグループは同じ注意を受けたが、毎日の食事時間を8〜10時間の枠に収めるよう指示された。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米英首脳が電話会談、ウクライナ和平とイラン核問題を

ワールド

カンボジア首相、タイに国境画定着手呼びかけ 軍の占

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低

ワールド

ラガルド総裁が任期満了前に退任とFT報道、ECB「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中