最新記事
運動

「1日15分の運動」で健康状態が大きく改善する可能性が明らかに【最新研究】

Scientists Reveal How '15 Minute Challenge' Could Overhaul Your Health

2024年9月7日（土）10時15分
ハッティ・ウィルモス
ピラティス

Monster Ztudio-shutterstock

＜体力、活力、睡眠の質、気分も改善。職場が運動促進の場として理想的な環境である理由について＞

毎日15分の運動が体力、活力、健康、睡眠、そして気分に大きな影響を与える可能性があることがオーストラリア発のウェルネスプログラムで明らかになった。

オーストラリア、ニュージーランド、イギリスの73の企業に在籍する1万1575人の従業員が「15分チャレンジ」という職場の健康増進プログラムを使用し、週ごとの活動レベルを85分増やした結果、次のようなメリットが判明した。

「この研究では、1日にわずか15分の運動が人々の健康とウェルビーイング（身体的・精神的・社会的に良好な状態）に大きな違いをもたらすことがわかりました」と代表研究者のベン・シン氏は述べる。

■【関連動画】アメリカ国立老化研究所が勧める「15分間エクササイズ」　を見る


　

プログラム開始から6週間後、参加者の95％がWHOの「身体活動および座位行動に関するガイドライン」を満たす、もしくは上回る結果となった（満たした参加者が36％、上回った参加者が56％）。また、体力（14％）、活力（12％）、全体的な健康（8％）、睡眠の質（8％）、気分（7％）の改善も報告されている。

アメリカ保健福祉省（HHS）は、週に少なくとも150分（2時間30分）の中強度の有酸素運動と筋力強化運動を推奨している。

アメリカ保健福祉省（HHS）の2018年の報告書によると、アメリカの成人の約80％がこのガイドラインを満たしておらず、運動不足が年間約1170億ドル（約17兆円）の医療費増加につながっていることが指摘されている。

今回、この「15分チャレンジ」の参加者は平均して週に85分の身体活動レベルをアップさせ、1日に約45分間の運動をするようになった。

「15分という目標は、特に座りがちな生活を送っている人々にとって手軽に始めやすいものです。ハードルも低く、定期的な運動習慣をつくることに役立ちます。職場健康プログラム『15分チャレンジ』がきっかけとなり、多くの参加者がガイドラインの最低目標を超える結果となったのです」とシン氏は述べる。

また、共同研究者であるキャロル・マーハー教授は、このプログラムが参加者のモチベーションを高めることに成功した理由は、ゲームであったことと語る。

「切磋琢磨することでチームメイトを励まし、責任を持たせることが『15分チャレンジ』の肝です。それが参加者のモチベーションを高め、つながりを維持するための重要な要素です。

このプログラムでは、チームでの協力が奨励され、ランキングを追跡し、累積運動量を表示します。達成度が明確に記録され、成功を祝福し合います。人々が協力し、楽しみながら取り組めるツールなのです」

成人の多くは起きている時間の大半を仕事に費やしているため、職場は運動促進の場として理想的な環境であるとシン氏は述べる。そして先のマーハー教授は次のようにも述べる。

「運動不足の解消はすべての人の責任です。ですから雇用主が費用対効果の高いシステムを導入して従業員をサポートできれば、ウィンウィン（win-win）です。身体的に元気な従業員は生産的で満足度が高く、ストレスも少なく、病気にもなりにくくなります。このように持続的に計測できるアプリのようなものが従業員の健康とウェルビーイングをよく変えるのであれば、雇用者は検討すべきです」

【関連記事】
寿命が延びる「簡単な秘訣」を研究者が明かす【最新研究】
死亡リスクが低下する食事「ペスカタリアン」とは？...男女による違いも判明【最新研究】
「砂糖の代用品」が心臓発作と脳卒中のリスクを高める可能性【最新研究】

次のページ【動画】アメリカ国立老化研究所が勧める「15分間エクササイズ」
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米下院委、ボンディ司法長官に召喚状　エプスタイン氏
2026.03.18

ワールド

ＥＵ上級代表、ロシアと関係正常化を求めるベルギー首
2026.03.18

ビジネス

湾岸諸国の銀行、紛争深刻化なら3070億ドルの預金
2026.03.18

ワールド

マクロスコープ：日米会談、高市氏は「グレーゾーンの
2026.03.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：イラン革命防衛隊
特集：イラン革命防衛隊
2026年3月24日号（3/17発売）

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい？　誰が何のために埋めた？
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか？
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか？　専門家が語る…
  • 9
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中