世界最大級の国際旅行・観光業界の主要な出会いの場「ITBベルリン2023」展が3月上旬、ベルリンで開催された。コロナ禍により中止となってから3年ぶりにリアル会場で開催された同イベントの様子を紹介しながら、ドイツ観光業界の動きや課題を探った。(画像はすべて筆者撮影）
ITBベルリンから見えた観光業界の今
インフレ、物価高と庶民の生活を圧迫し続けるウクライナ戦争により観光業界は今、目覚ましく変転する世相に対応しなければならない。そこで旅行・観光産業界の最前線を知るべくITBベルリンへ出向いた。
この見本市の会場となったメッセ・ベルリン場内は、みぞれ雪の降る肌寒い外気とは対照に、熱気に満ち溢れていた。
ITBベルリン2023のメインテーマは、「「Mastering Transformation（変転を極める）」。3月7日から9日の3日間、リアルイベントを待ち望んでいたかのごとく、会場内では再会や交流に感動する様が笑い声と共に伝わってきた。
ITBとはInternationale Tourismus Börseの略。ツーリズム産業における豊富な商品とサービスが世界中から結集し、様々な会議やイベントが行われる国際的なトラベル・ツーリズム・トレードフェアとして知られる。通常ITBは毎年、ベルリンの他、インド、中国、シンガポールで開催されている。
ITBベルリンは例年3月に開催され、50年以上の歴史を持つ重要な世界的なツーリズムの見本市。ちなみにこのイベントは例年5日間開催され、後半の週末2日間は一般公開となる。180ヶ国以上の国からの10,000人を超えるビジネス参加者と1万社の出展者が集結する。また業界関係者約11万人と一般来場者約５万人の計16万人が来場。(2019年実績)。
会場南口に足を踏み入れると、ITBスタッフのお出迎え。持ち帰りできる無料ペットボトルと給水サービスは大変ありがたかった。持続可能性に対応し、お財布にも環境にも優しい配慮に長蛇の列。今年は業界関係者のみを対象として開催された。161か国から約5,500社が出展し、180か国以上から業界関係者計9万人超が集結した。
ドイツ国内外から約3,000人のメディア関係者と330人以上の旅行ブロガー、さらに国際政治の場で活躍する著名人の参加もあり、メディアの関心も高かった。
公式ゲスト国はジョージア（グルジア）で、展示会場の多機能ホールHub27、ホール4.1、南エントランス、そして展示会場周辺で行われた多くのイベントを通じて、コーカサス地方の観光の多様性を印象づけた。出展会場Hub27では民族衣装を着た女性が出迎えてくれた。
何よりも対面のミーティングは業界の大きなニーズである。トップクラスのラインアップを揃え、世界的に著名なトップスピーカー400人が、デジタル化、人工知能など、最も緊急性の高いテーマや現在のトレンドについて、18のテーマトラックで合計200セッションを行い、幅広い専門性を提供した。世界有数の旅行業界のシンクタンクの講演、パネルディスカッションには、延べ24,000人が参加した。
世界的な市場の回復に喜びと期待感を抱きながらも、コロナパンデミックを克服した後の業界が巨大な課題(ウクライナ戦争によるインフレと物価高など)に直面していることも共通認識となった。コロナ以前から、"business as usual "はもはや不可能であり、持続可能性のあらゆる側面との調和の中でこそ成長が必要であるとの声がさらに高まっていた。
観光における社会的責任の問題に対する認識を高めるために、パネルディスカッション、セミナー、講演会などを幅広く開催した。地域別では、特にアラブ地域からの出展が目立ち、大きな存在感を示していた。ドイツ観光局(DZT）の展示はゲスト国ジョージア（グルジア）と同じ会場の新しい多機能ホール「Hub27」に設けられていた。..........
メッセ・ベルリン社は見本市とコングレスのプロのオーガナイザーとして、長い伝統と経験に裏打ちされたノウハウを蓄積してきた。首都ベルリンは東西ヨーロッパの政治、経済、文化が交差する十字路、現代と未来の国際マーケット･プレイスとして脚光を浴びている。メッセ･ベルリン社が管理運営する国際見本市会場とヨーロッパ最大の国際会議センターICC Berlinでは、年間を通して各界の重要な国際見本市や会議が開催されている。次回のITBベルリンは、2024年3月5日（火）から7日（木）まで、メッセ・ベルリン会場にて開催される予定。
............
ドイツ観光業界の2022年収支
=====
ドイツ観光業界の2022年収支
コロナ禍により国内外の往来がストップし始めた2021年に、「旅行業界回復は2023年以降に ドイツ観光局CEOへードルファー氏の予測とは」を紹介した。
当時同氏は「旅行業界が元に戻るのは、2023年以降だろう」と予測した。だがこの見解はコロナ禍に直面していた2年前のこと。ご存知の通り、その後ロシアによるウクライナ侵攻が2022年2月から始まり、旅行業界にさらなる試練が待ち受けているとは誰も想像していなかった。
独連邦統計局によると、ドイツの宿泊施設は昨年、4億5,080万回の宿泊数を記録した。これは2021年よりも45.3％多かったが、コロナ大流行前の2019年よりはまだ9.1％少なかった。
DZT2023年の重点テーマのひとつ「51の世界遺産」
2022年の宿泊総数内訳は、ドイツ国内からが前年比37.1%増の3億8270万泊だった。海外からの宿泊数は、2021年の2倍以上の6810万泊、+119.6 %とさらに高くなったことから今後も成長が期待されている。
ホテル、旅館、ゲストハウスといった宿泊施設業界は、コロナが発生した2020年と2021年に比べて大きく回復したものの、依然として危機以前の2019年の水準を大きく下回っている。2022年は、2019年よりも12.5％少ない宿泊数を記録したが、2021年よりも59.7％多い。
DZT2023年の重点テーマのひとつ「持続可能」な観光休暇用宿泊施設とキャンプ場については、ポジティブな結果が出ている。宿泊施設利用者はほぼ2019年の水準に達したが（-2.8％）、キャンプ場は2019年と比較して12.4％宿泊数を増加させ好調だ。コロナ禍での自然回帰もあり、今後も自然の中で過ごす時間を選択する人が増えるとみられる。
2022年の経過を全体的に見ると、年初・年末ともに観光客の宿泊数が危機前の2019年の値（-19.8 %）を明確に下回っている。一方、2022年5月から10月にかけては、2019年と比較するとほぼ同じ数の宿泊客による宿泊があった（-2.5 %）。2022年8月には、5,800万泊という記録が達成された（2019年8月より0.3 %増）。つまり、夏の観光は、秋と冬の観光よりもコロナパンデミックから早く回復したと言えるだろう。
ドイツ観光業界の実情
ドイツの観光業界は、2022年のコロナ危機から部分的に回復したものの、パンデミック前の宿泊者数にはまだ達していない。だが明るい兆しも見えてきた。
連邦統計局の発表によると訪独外国人客の延べ宿泊件数は、2022年には 前年比で120%増え、3100万件から6810万件となった。この数値は、過去最多を記録した2019年の値の76%に相当する。
IPKインターナショナル社(観光コンサルタント会社) のヨーロッパトレンドテレグラムの最新データによると、個人のバカンス旅行はコロナ前の78%レベルにまで回復し、ビジネストリップ (68%) を上回っている。とはいうものの、ヨーロッパ人のビジネストリップでドイツがリーダー的存在であることに変わりはない。ヨーロッパ諸国からの長期滞在者の数もコロナ前の79%レベルにまで回復し、短期滞在者(72%)を上回っている。訪独ヨーロッパ人1人あたりの平均支出額は1回あたり693ユーロ(+8%)、平均宿泊数は6.5泊。移動手段として、鉄道と自家用車の割合が増加している。ネット予約の割合は2019年に85%であったが、2022年は90%だった。
2022年のアンホルト・イプソス国家ブランド指数(NBI)でも、ドイツは調査対象となった60か国中、8度目の首位に輝くことができた。ドイツの物価レベルが国際競争で 生き抜くことができるレベルであることも要因の1つとなっているという。
2023年の見通しは？
=====
2023年の見通しは？
ITBベルリンに向けてDZTが IPKインターナショナル社に委託したアンケート調査によると、海外旅行者の71% は年明け早々に12カ月以内の海外旅行を予約していたことが判明した。
世界中の海外旅行者の旅先ランキングでドイツは、フランスとアメリカを抑えてイタリア、スペインに次ぐ第3位となっている。ちなみにDZT2023年の重点テーマは「世界遺産と持続可能な観光」だ。ドイツを訪れたいと考える潜在的旅行者の61 %が都市観光に強い関心を抱いており、周遊旅行の29%と田舎や山での自然を満喫するバカンスの21%を大きく上回っている。またDZTが 2022年12月に委託したサイナス研究所の調査によると、回答者の54%が自然豊かな郊外をリンクさせた都市観光もイメージできると答え、39%がバカンス地に宿泊しながら日帰りの都市観光を楽しみたいと回答している。
アジアからの訪独客は、ウクライナ戦争の影響を受け時間も費用も以前よりも要することから、今のところ個人やグループの来客が戻ってくるのはまだ先のようだ。例えば東京・フランクフルト間の直行便で飛行時間はかつて11時間程、現在は13時間～15時間程時間。大人1人の往復航空運賃は搭乗時間や曜日により変動するが、エコノミーで2019年以前は1200ユーロ程だったのが、現在は1500ユーロ程。価格高騰でも高まる旅行志向
ヨーロッパとアメリカ市場での高いインフレ率と物価の高騰によって、旅行にかかる費用は今年も続く見通しで、ほぼ20%の価格上昇を見込んでいる。それでも最新のアンケートに回答した専門家の72%が、旅行需要は前年比で22%の伸びになり、価格が高騰しても旅行志向は高まるだろうと予測する。
またIPKインターナショナル社の分析では、2023年も 海外旅行が顧客にとって大きな価値を持ち続けることを裏付けている。消費者の支出優先順位を見ても、海外でのバカンスは食費と健康維持費につぐ第3位で、居住費やレクリエーション費用や国内旅行費用や服飾費を上回っている。ヨーロッパ人の60%は、2023年前半にこれまでの旅費と同じぐらい、約16 %はこれまで以上の旅費を費やす予定である。DZTヘードルファーCEOは、次のように語っている。
「コロナ禍の最初の2年間は、国内旅行を選ぶ観光客が主流だった。けれども2022 年以降は、訪独外国人観光をはじめとする欧州や米国からの国外旅行が回復傾向を示している。とりわけ嬉しいのは、ヨーロッパ人の海外旅行が回復したことである。コロナ禍で大変だった2022年の行ってみたい旅先ランキングでドイツは、スペインに次いで第2位であった。2023年は、世界中のあらゆる地域 でドイツ需要が高まっている。持続可能性の高い観光に的を絞りながらデジタルイノベーションを駆使することによって、観光の国ドイツの国際競争力強化を図っていく」
専門家パネルのアンケートに回答した250人のCEOと国際旅行業者の75%が、今後半年間のドイツでの旅行ビジネスの動向が良い方向に向かうであろうと、大きな期待を寄せている。
