米大統領はパリ協定巡るＭＩＴ研究誤解、科学者らが引用に反論

［ニューヨーク　１日　ロイター］ - 米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の研究者らは、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を発表したトランプ大統領の説明について、引用したＭＩＴの研究をひどく誤解していると述べた。

ロイターが閲覧したホワイトハウスの資料によると、大統領は、２０１６年４月にＭＩＴが発表した研究に基づき「パリ協定を参加国全部が完全に実行したとしても、２１００年までに地球の気温が０．２℃下がるにすぎないと推定されている。極めて小さい値だ」と演説した。

ＭＩＴの研究は「パリ協定はどの程度の効果をもたらすか」と題され、参加国が協定で示した約束を履行した場合、地球温暖化は２１００年までに０．６─１．１℃遅らせることが可能と試算した。

研究に参加したＭＩＴのErwan Monier氏は「われわれはもちろん、米国のパリ協定離脱を支持していない」と述べた。

また、プログラムの共同ディレクターのジョン・レイリー氏は「われわれが何もしなければ、気温は５度以上上昇する可能性があり、それは破滅的だ」と述べた。そのうえで、ＭＩＴの科学者らはホワイトハウスと連絡を取っておらず、研究について説明する機会を与えられていないと付け加えた。

一方、ある政府高官は大統領による研究の引用を擁護し「ＭＩＴだけの話ではないと思う。環境関係の世界だけでなく、ほかの場でも、パリ協定が気候に及ぼす影響は軽微とのコンセンサスがあるのだと思う」と述べた。