大気汚染による若年死、エネ政策変更なければ増加続く＝ＩＥＡ

［ロンドン　２７日　ロイター］ - 国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は２７日、世界がエネルギー消費と生産の方法を変えなければ、２０４０年まで大気汚染による若年死が増え続けるとの見通しを示した。エネルギーと大気汚染に関する特別リポートで指摘した。

大気汚染による死亡は年間６５０万人前後で、高血圧、食品リスク、喫煙に続き世界の死因第４位。

長期的に肺がんや脳卒中、心臓疾患や心臓発作につながる微粒子状物質（ＰＭ）などの有害な公害物質が、最も広範囲な大気汚染を引き起こしている。

こうした公害物質は主に、規制のない、もしくは効率の悪いエネルギーの生産と消費が原因とＩＥＡは指摘する。

ＩＥＡによると、何の政策も講じられなければ、屋外の大気汚染による若年死は現在の約３００万人から２０４０年には４５０万人に増加する見通し。増加要因の約９０％がアジアという。

ただ、家庭内の大気汚染による若年死は３５０万人から２９０万人に減少するとみられている。