日経平均は大幅反発、原油減産合意受けた米国株上昇を好感　

［東京　２９日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反発した。原油相場の急伸を受けた米国株高で、投資家の過度な不安心理が後退。序盤から幅広く買いが優勢の展開となった。１ドル１０１円台後半までドル高／円安方向に振れた為替も支援材料となった。

日経平均は後場に先物主導で強含み、前日比で一時２９１円高となる場面があったが、大引けにかけて伸び悩んだ。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）での減産合意を受け、米国市場でエネルギー関連株が買われたことを背景に、業種別指数の鉱業が一時７％超高。また鉄鋼が一時４％近く上昇するなど、資源関連の上げが顕著となった。

欧州市場でドイツ銀行の株価が持ち直しの動きをみせたことも、市場心理の改善につながった。日経平均ボラティリティ指数は取引時間中としては３営業日ぶりに２０ポイントを下回っている。

ただ、原油相場が上昇基調を続けるかはなお懐疑的な見方もあり、「きょうの株高を見てトレンドが転換したとは見込みにくい」（国内証券）との声も聞かれた。

野村証券エクイティ・マーケット・ストラテジストの小高貴久氏は「商品市況の上昇に対し、きょうの日本株は好反応をみせた。だが、原油高に持続性があるかについては、まだ見極めなければならない」と指摘。日米の経済指標や米企業決算に市場の関心が移る中、「日米金利差による為替の変動が日本株の決定要因としてのウェートが高まっているのは否めない」との見方も示し、米金利動向を引き続き注視する必要があるとしている。

個別銘柄では、トクヤマが大幅続伸。２８日、太陽電池材料である多結晶シリコンの製造販売を手掛けるマレーシア子会社を売却すると発表し、材料視された。ミネベアとの資本業務提携を発表した岩崎電気は、後場に急伸した。

半面、東京個別指導学院が反落。２８日に発表した２０１７年２月期業績予想の下方修正を嫌気した。売上高は中間期の段階で予想を下回る見込みとなったほか、新規開校をはじめとした設備投資などで、利益が下振れる見通しとなったという。

東証１部騰落数は、値上がり１３７０銘柄に対し、値下がりが５２１銘柄、変わらずが８７銘柄だった。

日経平均

終値　　　　　 16693.71 +228.31

寄り付き　　　 16606.30

安値／高値　　 16584.14─16756.43

ＴＯＰＩＸ

終値　　　　　　 1343.25 +12.48

寄り付き　　　　 1340.62

安値／高値　　　 1337.81─1347.93

東証出来高(万株) 176092

東証売買代金(億円) 18789.02

(長田善行)