アングル：イエレン講演後もドル安リスク、米早期利上げに懐疑的

［東京　２４日　ロイター］ - ドル／円の上値が重い局面が続いている。週末のイエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長講演への思惑はくすぶるが、市場では米早期利上げに懐疑的な見方が根強い。

先週のＦＲＢ高官のタカ派寄り発言を受けたドル高地合いも一過性にとどまっており、仮に９月に米利上げがあってもドル高は長続きしないとの見方も出ている。

＜ＦＲＢ高官のタカ派発言＞

１７日発表の７月米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨では、利上げ前にさらに経済指標を見極める必要があるとの見方で参加者がおおむね一致していたことが判明。利上げに前向きなタカ派トーンを期待した向きには肩透かしとなり、ドル売り地合いとなっていた。

ところがその後、ＦＯＭＣの主要メンバーによるタカ派発言が相次ぎ、米金利やドル／円は上昇で反応した。フィッシャーＦＲＢ副議長は２１日、完全雇用および２％の物価上昇率という目標に近づいているとの見解を示した。ハト派と目されたニューヨーク連銀のダドリー総裁も先週、９月の利上げもあり得ると発言した。

こうした発言を受け、ドル強気派は「強い雇用統計の発表はＦＯＭＣ後だった。利上げに向けたＦＲＢのタカ派スタンスは、ＦＯＭＣ声明より強まっている可能性がある」（国内金融機関）と期待を寄せる。

＜ＦＲＢ議長講演めぐる思惑＞

ただ、ドル高の流れは強まっていない。原油価格持ち直しの動きが失速したことや、米株価の伸び悩みが背景にあると指摘されるが「多少のリスクオフではく落するほど、米早期利上げへの市場の期待感は脆弱」（邦銀）との見方も聞かれる。

週末のイエレン議長講演は、ＦＲＢ高官らのタカ派寄りの見方を追認するかどうかが焦点になる。読み筋の大勢は、ＦＯＭＣ声明を踏襲し、タカ派色に偏らない路線になる、というものだ。

みずほ銀行のチーフマーケット・エコノミスト、唐鎌大輔氏は、足元で米雇用統計以外の経済指標はふるわず、７月と状況は変わっていないとして「（早期利上げを）正当化する状況にない」と指摘する。三井住友信託銀行のマーケット・ストラテジスト、瀬良礼子氏は「市場インパクトがあまり生じないような発言が予想され、相場も反応しにくい」とみている。

三菱東京ＵＦＪ銀行グローバルマーケットリサーチのチーフアナリスト、内田稔氏は、９月利上げが明確に必要なほど物価上昇が盛り上がっているわけではないが、米雇用統計は２カ月連続で市場予想を上回っており、年内利上げを諦めるほど弱気でもないはずと指摘、「結局、指標次第という話になり、どっちつかずになりそうだ」と予想する。

＜円売り出やすい状況でも、くすぶる円高リスク＞

今回の局面ではイエレン議長に近い２人からタカ派寄りの発言が出ていることに注目する向きもある。仮にイエレン議長が彼らの一連の発言を追認する姿勢を示せば、早期利上げ期待が急速に高まる可能性がある。

米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）のまとめたＩＭＭ通貨先物の非商業（投機）部門の取組（８月１６日までの１週間）によると、投機筋の円の買い越しは、７月上旬以来の高水準となる５万６００６枚に拡大しており「ポジション調整の円売りが出やすい状況」（別の国内金融機関）とされる。

もっとも、タカ派期待の高まりから９月ＦＯＭＣにかけてドル／円が上昇するなら、戻り売りのチャンスとみる向きもある。みずほ銀行の唐鎌氏は「仮に９月利上げでドル高／円安となっても、持続力は乏しいだろう。ドル高が米経済の重しになる構図は変わっていない」と指摘している。

米金利が上昇すればドル高は支援されるが、株価が崩れるなら円高が促されかねない。バンクオブアメリカ・メリルリンチのチーフＦＸストラテジスト、山田修輔氏は「米経済への懸念が残る中でタカ派色が強まっても、ドル／円は上がりにくい」と指摘している。

(平田紀之 　編集：石田仁志)