日経平均は大幅続落、一時1万5500円割れ　リスク回避続く

［東京　１０日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅に続落。取引時間中としては２０１４年１０月２９日以来、約１年３カ月ぶりに１万５５００円を下回った。リスク回避姿勢が継続し、下げ幅は一時６５５円まで拡大。日経平均ボラティリティ指数は昨年８月以来の水準まで急伸する場面もあった。東証１部の値下がり銘柄は９１％に上り、全面安商状となった。

引き続き銀行株が軟調。三菱ＵＦＪが７％超安、みずほフィナンシャルグループが５％超安と下げがきつい。相対的に値もちの良かった情報通信関連にも売りが広がり、ＮＴＴドコモは一時６％超、ＫＤＤＩは一時１０％近く下落した。

「海外勢の売りに加え、個人の信用の売りや追証発生に伴う処分売り、機関投資家の投げ売りが出ているようだ。さらに裁定解消売りが拍車をかけている」（国内投信）という。日経平均ボラティリティ指数は一時４８ポイント台まで上昇。投資家の不安心理が強まった。

ただ大引けにかけて日経平均は下げ幅を縮小。村田製作所をはじめとした電子部品の一角がプラス圏で取引を終えた。ただ「ここまで下げれば必然的に買い戻しも入る。ロングオンリーの一部投資家は少しずつ日本株を外し始めている。バリュエーションで語れる相場ではなくなっており、底がみえない」（大手証券トレーダー）との声も聞かれた。

東証１部の売買代金は約３．５兆円と今年３番目の大きさ。また東証１部の出来高は約３８億４９００万株と今年２番目の大きさとなった。

岡三アセットマネジメント・上席ストラテジストの鈴木守氏は「イエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の議会証言でハト派的な発言が出たとして、仮に市場がポジティブに反応したとしても、それは瞬間的なものとなるだろう」と指摘。日米欧と中国の政策協調や、財政政策面での具体的な行動、中国の人民元安観測の後退などが、株安に歯止めを掛ける条件となるとの見方を示している。

個別銘柄ではファナックが反発。９日に発表した自社株買いを好感した。２０１５年１２月期営業利益が従来の予想から上振れて着地したＳＵＭＣＯもしっかり。半面、通期業績予想を下方修正した太平洋セメントは大幅安となった。

東証１部騰落数は、値上がり１３１銘柄に対し、値下がりが１７８０銘柄、変わらずが２６銘柄だった。

日経平均

終値　　　　　 15713.39 -372.05

寄り付き　　　 16127.86

安値／高値　　 15429.99─16163.03

ＴＯＰＩＸ

終値　　　　　　 1264.96 -39.37

寄り付き　　　　 1305.87

安値／高値　　　 1246.57─1309.22

東証出来高(万株) 384903

東証売買代金(億円) 35368.33

(長田善行)