アングル：円債市場の予想物価上昇率が反発、2カ月ぶり水準回復

［東京　１日　ロイター］ - 円債市場参加者の物価観（予想物価上昇率）を示すＢＥＩ（ブレーク・イーブン・インフレ率）が反発している。今年６月以降一貫して低下基調にあったが、１１月１０日を底に反転。０．８３％と約２カ月ぶりの水準に戻した。もっともＢＥＩと連動することが多い原油価格に本格反発の兆しはなく、今後上昇基調に復帰するかは不透明だ。　　

１０年物の固定利付国債と物価連動債の利回り格差が示すＢＥＩは、円債市場参加者の予想物価上昇率（期待インフレ率）を示す指標として、日銀も注目している。今年は４月から６月にかけて１・１％前後で推移していたが、その後は一貫して低下していた。　　反転・上昇した理由について、市場では１）海外要因、２）短期的な自律反発、３）日銀による発信の影響──との見方が出ている。

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券・シニアマーケットエコノミストの六車治美氏は「米国など他の先進国のＢＥＩは、夏の中国ショックなどで低下した後、１１月から下げ止まり、上昇に転じた。（各国の物価連動国債を売買する）グローバルな投資家の裁定が働いたのではないか」と見る。　　　　日銀は先進国のＢＥＩが下げ止まるなかで、日本では低下が続くのを注視し、１１月の金融政策決定会合では声明文に「予想物価上昇率は、このところ弱めの指標もみられているが」との文言を追加していた。　　もっともＢＥＩと連動することが多い原油価格（ドバイ産）は、今春から夏にかけ１バレル５０─６０ドルで推移していたが、足元では４０ドル近傍と下落トレンド。

ＳＭＢＣ日興証券・金利ストラテジストの稲葉裕一氏は「１１月１０日の物価連動国債の入札前の調整を経て、反発した側面が大きい」とし、「外部環境から今後上昇する材料は少ない」と見ている。

一部では「物価は上がっている」との日銀の発信が、影響しているとの見方も浮上している。日銀が政策運営の本来の目安としていた消費者物価指数（除く生鮮食品、コアＣＰＩ）は前年比でゼロ近傍にとどまっているが、７月以降はコアＣＰＩからエネルギーを除いた日銀版コアコアＣＰＩを公表。前週末からは総務省の公表するＣＰＩを加工する形で、日銀版コアコアＣＰＩを含む複数の指標を開示し始めた。

市場関係者の間では「基調的には物価は上がっている」との認識が広がり始めたともいわれる。みずほ証券・チーフマーケットエコノミストの上野泰也氏は「今週公表された債券市場関係者のアンケートによる中長期の予想物価上昇率が若干上方修正されており、日銀の影響も若干あるかもしれない」と述べていた。

(竹本能文　編集：田巻一彦)