日経平均は反発、欧米株高を好感　内需株に買戻しも

［東京　１５日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反発した。前日の欧米株上昇を好感し、主力株を中心に買いが先行。内需株や医薬品株など、出遅れ感のあったセクターが堅調に推移した。週末のため日中は利益確定売りに押され伸び悩む場面があったものの、為替がドル高／円安方向に振れたことやおう盛な押し目買い意欲を支えに、大引けにかけては高値圏を持続した。

独米金利の上昇に一服感がみられるなか、米Ｓ＆Ｐ総合５００種が終値で過去最高値を更新。落ち着きを取り戻しつつある外部環境を好感し、東京市場で日経平均は前日比で一時１８０円高となった。「１８日に予定されている野村の投信設定では資金を集めることが期待され、市場の追い風となりやすい」（国内証券）との需給に対する期待感も支援材料となった。

業種別ではサービス、陸運など内需関連の上げが目立つほか、銀行、医薬品などもしっかり。半面、原油相場の下落を受け石油関連株は軟調となった。

また日経平均ボラティリティ指数が１８ポイントを割れ、終値は昨年１０月１日以来、５カ月半ぶりの低水準となった。「日銀のＥＴＦ（上場投資信託）買いなどを背景に、日本株に対しては相対的な安定感がある。大きく売り込む材料も乏しい」（丸三証券・経済調査部長の安達誠司氏）という。

日経平均はテクニカル面では２５日移動平均線（１万９７７８円４９銭＝１５日終値）に上値を抑えられる形となったが、終値は前日に割れ込んだ５日移動平均線（１万９６６２円７３銭＝同）を回復。「欧米金利の上昇とともに見受けられたヘッジファンドの売りが一巡しつつある」（外資系運用会社）との観測も支えとなり、底堅さをみせた。

個別銘柄では増配予想と自社株買いを発表した電通が大幅高。また１４日に中期経営計画を発表した日東電工が年初来高値を更新した。１７年度に売上高１兆円、営業利益１３５０億円を目指すとともに、Ｍ＆Ａ（合併・買収）などに向け１５００億円の戦略的投資枠を設けたことなどが評価された。

半面、ニコンが大幅安。１４日に発表した２０１６年３月期連結業績予想で営業利益が前期比３０．９％減の３００億円を見込み、嫌気売りが優勢となった。また巨額の最終赤字となった１５年３月期業績と、新たな中期計画を発表したシャープは年初来安値を更新。事業の先行き不透明感に加え、外資系証券会社が目標株価を引き下げたことなどで、懸念売りが出た。

東証１部騰落数は、値上がり１２０３銘柄に対し、値下がりが５４８銘柄、変わらずが１３１銘柄だった。

日経平均

終値 19732.92 +162.68

寄り付き 19693.17

安値／高値 19633.75─19750.76

ＴＯＰＩＸ

終値 1607.11 +15.62

寄り付き 1601.05

安値／高値 1595.46─1608.07

東証出来高(万株) 254872

東証売買代金(億円) 25775.36

(長田善行)