最新記事

中国

ワンピース、キャプ翼、テトリス、辞書まで映画化!?　中国第３のバブルの実態

2016年6月21日（火）06時17分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

＜ストーリーのないゲームが実写映画化されるなど、映画やゲームの原作となる「IP」の獲得競争が中国で激化。日本のアニメ・マンガを救う福音となるかもしれないが、日本企業は罠にはまらないよう注意も必要だ＞　（写真は「テトリス実写化ってこんな感じになるの？」とネットユーザーが制作した写真、中国メディア「今日頭条」より）

　ここ数年、「IPバブル」という言葉が中国メディアをにぎわせている。エンターテインメント市場が急成長するなか、映画やゲームの原作となる「IP」に膨大な投資マネーが流れ込んでいるのだ。

「IP」とはいったい何か。そして、中国の「IPバブル」は日本に何をもたらし、あるいは、どのようなリスクが待ち構えているのだろうか。

限界を超えて広がる中国のIPバブル

　世界を席巻した名作パズルゲーム「テトリス」が実写映画化される。「ストーリーのないパズルゲームをどうやって映画に!?」と世界のネットユーザーがツッコミを入れているが、着々と段取りは進んでいる。予算はなんと8000万ドル。宇宙をまたにかけたSF巨編になるのだとか。ちなみに俳優は中国人、ロケ地も中国になる予定だ。

　実は、このテトリス映画化も中国を席巻する「IPバブル」の一環だ。IPとは「Intellectual property」（知的財産権）の略語だが、現在の中国では「映画やドラマ、ゲームの原作となるような知名度のある"なにか"」というぐらいの意味でよく使われている。ネット小説を実写ドラマ化した「IP劇」という言葉が火付け役だ。原作付き映画・ドラマのヒットをきっかけとして、映像化権やゲーム化権の獲得競争が勃発。戦場はネット小説以外にも広がり、テトリスまでその波に巻き込まれたというわけだ。

　テトリスの映画化だけでも十分に不思議な話だが、これ以上の奇妙なエピソードも伝えられている。先日、中国ナンバーワンの漢字字典『新華字典』の映画化権を取得した企業が現れたというニュースが伝えられた。学校で無料配布されているだけに誰もが知っている大IPだという考えなのだが、果たして漢字字典がどのような映画になるのだろうか？

【参考記事】4.3億回、中国人に再生された日本人クリエイター

　ともあれ、中国ではエンタメ企業やIT企業がIP獲得競争を繰り広げる「IPバブル」が起きており、その影響はすでに日本にも到達している。手塚治虫の名作『ブラック・ジャック』の実写ドラマ化、高橋陽一のサッカー漫画『キャプテン翼』のアニメ映画化など、中国企業による日本IP獲得が続々と発表されている。水面下で交渉が進んでいる作品はさらに多いようだ。

「海賊版大国」の中国では、コンテンツで稼ぐことは難しかった。それがIPバブルによって大きく変わろうとしている。IP獲得競争により契約金が高騰しているだけに、コンテンツの供給者にとって中国は十分旨味があるマーケットになりつつあるというわけだ。

【参考記事】海賊版天国だった中国が『孤独のグルメ』をリメイクするまで

　もっとも"交渉"の中には怪しげな話も少なくない。日本のIPを獲得できるコネを持っている、中国の大手メーカーにわたりをつけられると吹聴するも、実際にはなんのパイプも持っていないブローカーが出没しているとの話も聞いた。

次のページ『ワンピース』実写映画化の偽プレスリリース
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見
2026.04.03

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡
2026.04.03

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交　外相が欧独サウジと相次
2026.04.03

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任　エプスタイン疑惑
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中