最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

ADHDに「倫理に反する。費用もかかる」救世主が現れた?

RISKY BUSINESS

2019年3月25日(月)16時10分
キャサリン・エリソン

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<アメリカだけで1600万人の患者がいるADHD。臨床効果の確認や安全性の確立などの問題は残るが、経頭蓋磁気刺激(TMS)という治療法に期待が高まっている>

イスラエル中部のシャハムで過ごした高校時代は学校が嫌いだったと、メイタル・ゲッタは言う。気が散って授業に身が入らなかった。「努力が足りないと、先生に言われた。私、努力はしてたのに」

23歳でADHD(注意欠陥・多動性障害)と診断された彼女は、中枢神経興奮剤リタリンを処方された。症状は改善したが、服薬には抵抗を感じた。「薬に頼るのは嫌だった」

そこで2015年に、ベングリオン大学の臨床試験に参加した。医師は電磁石の付いた帽子をゲッタの頭にかぶせ、強力なパルスを送って脳の奥に弱い電流を発生させた。経頭蓋磁気刺激(TMS)と呼ばれるこの治療は従来の電気ショック療法と違い、麻酔をかけずに施術する。ゲッタの場合、1回30分、週5回の治療を3週間続けた。

効果はあったと、ゲッタは言う。同様の症例報告は、ほかにもある。だが本格的な臨床試験は終わっておらず、しかるべき学術誌に論文が発表されたわけでもない。医師にとっては悩ましい状況だ。リスクを承知で実験的な治療に手を出すか、臨床試験が終わって当局の認可が下りるまで待つべきか。

アメリカには未成年600万人と成人1000万人のADHD患者がいる。その少なくとも15%は投薬で症状が改善せず、不眠症や不安神経症などの副作用に苦しむ人も多い。

現在、米食品医薬品局(FDA)は鬱病の治療手段としてTMSを認可しているが、ADHDへの適用は認めていない。「私の知る限り、臨床効果を示すデータはない」とノースウェスタン大学のジョエル・ボス准教授(神経学)は言う。現時点でTMSをADHDの治療に使うのは「倫理に反する。費用もとてもかかる」とも。

未認可だから保険は効かない。TMSを5週間も続ければ、患者の負担は1万6000ドルほどになる(日本でも鬱病などへの適用を認めているが、費用は全額自己負担だ)。

TMSを開発したイスラエルのブレインズウェイ社は昨年、成人53人を対象とする臨床試験で「有意な」効果があったと報告しているが、公衆衛生当局を納得させるには不十分だ。

それでもアメリカ脳刺激クリニック(サンディエゴ)の医師ラスティン・バーローは、TMS治療を支持している。ADHDの患者100人に施術したところ、ほとんどで症状の改善が見られたと主張する。

【関連記事】暴力・性的暴行の衝動は電気刺激で抑えられる──研究

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベトナム次期指導部候補を選定、ラム書記長留任へ 1

ビジネス

米ホリデーシーズンの売上高は約4%増=ビザとマスタ

ビジネス

スペイン、ドイツの輸出先トップ10に復帰へ 経済成

ビジネス

ノボノルディスク株が7.5%急騰、米当局が肥満症治
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 4
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 5
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 6
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 7
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 8
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 9
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中