最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

ADHDに「倫理に反する。費用もかかる」救世主が現れた?

RISKY BUSINESS

2019年3月25日(月)16時10分
キャサリン・エリソン

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<アメリカだけで1600万人の患者がいるADHD。臨床効果の確認や安全性の確立などの問題は残るが、経頭蓋磁気刺激(TMS)という治療法に期待が高まっている>

イスラエル中部のシャハムで過ごした高校時代は学校が嫌いだったと、メイタル・ゲッタは言う。気が散って授業に身が入らなかった。「努力が足りないと、先生に言われた。私、努力はしてたのに」

23歳でADHD(注意欠陥・多動性障害)と診断された彼女は、中枢神経興奮剤リタリンを処方された。症状は改善したが、服薬には抵抗を感じた。「薬に頼るのは嫌だった」

そこで2015年に、ベングリオン大学の臨床試験に参加した。医師は電磁石の付いた帽子をゲッタの頭にかぶせ、強力なパルスを送って脳の奥に弱い電流を発生させた。経頭蓋磁気刺激(TMS)と呼ばれるこの治療は従来の電気ショック療法と違い、麻酔をかけずに施術する。ゲッタの場合、1回30分、週5回の治療を3週間続けた。

効果はあったと、ゲッタは言う。同様の症例報告は、ほかにもある。だが本格的な臨床試験は終わっておらず、しかるべき学術誌に論文が発表されたわけでもない。医師にとっては悩ましい状況だ。リスクを承知で実験的な治療に手を出すか、臨床試験が終わって当局の認可が下りるまで待つべきか。

アメリカには未成年600万人と成人1000万人のADHD患者がいる。その少なくとも15%は投薬で症状が改善せず、不眠症や不安神経症などの副作用に苦しむ人も多い。

現在、米食品医薬品局(FDA)は鬱病の治療手段としてTMSを認可しているが、ADHDへの適用は認めていない。「私の知る限り、臨床効果を示すデータはない」とノースウェスタン大学のジョエル・ボス准教授(神経学)は言う。現時点でTMSをADHDの治療に使うのは「倫理に反する。費用もとてもかかる」とも。

未認可だから保険は効かない。TMSを5週間も続ければ、患者の負担は1万6000ドルほどになる(日本でも鬱病などへの適用を認めているが、費用は全額自己負担だ)。

TMSを開発したイスラエルのブレインズウェイ社は昨年、成人53人を対象とする臨床試験で「有意な」効果があったと報告しているが、公衆衛生当局を納得させるには不十分だ。

それでもアメリカ脳刺激クリニック(サンディエゴ)の医師ラスティン・バーローは、TMS治療を支持している。ADHDの患者100人に施術したところ、ほとんどで症状の改善が見られたと主張する。

【関連記事】暴力・性的暴行の衝動は電気刺激で抑えられる──研究

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は3日続落、利益確定継続 政局不透明感も重

ビジネス

食品の消費税撤廃、財源提案で金利上昇抑制=岡本公明

ワールド

焦点:権力固め急ぐベネズエラ暫定大統領、カベジョ氏

ビジネス

エヌビディア「H200」、部品メーカーが生産停止=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中