最新記事
イノベーター

虐殺を逃れて「暗闇」で6年間...厳しい経験から生まれた「すべての人に明かりをもたらす」新アイデア

2023年9月21日(木)12時31分
デービッド・H・フリードマン
シンク・エナジーAI創設者のロバート・カベラ

シンク・エナジーAI創設者のロバート・カベラ JESSICA JAMES

<ルワンダでの大虐殺を逃れた元難民の男性が、AIを活用した送電プロジェクトによって生み出した「未来の明かり」>

1998年、アフリカのボツワナに広がるカラハリ砂漠の難民キャンプで、10歳のロバート・カベラはランプの明かりを頼りに高校の科学の教科書を読もうとしていた。しかし火を何度付けても、すぐに砂漠の強い風に吹き消される。「6年間、(難民キャンプの)暗闇で暮らして、明かりのことばかり考えるようになった」と、カベラは言う。

彼の言う「暗闇」には、きっといくつもの意味がある。ルワンダに生まれたカベラは94年に大虐殺が起きたとき、5人の家族と17人の隣人と共に自宅地下の小さくて暗いトンネルに何週間も隠れていた。その後、一家はカラハリ砂漠の難民キャンプに何とかたどり着いた。

砂漠での明かりのない夜が将来の仕事を決めたと、カベラは言う。その仕事とは、電気を使えない人々に明かりをもたらすこと。そして気候変動のせいで大嵐が送電網を破壊するような事態が頻発しても、その明かりを決して絶やさないことだ。

「送電網の耐久力を高めるためには、テクノロジーを活用して自然を保護し、再生させる必要がある」と、カベラは語る。「うまくいけば、気候変動によるリスクに対処できる」

やがてカベラの一家は、米ジョージア州アトランタに移住。カベラはスタンフォード大学で工学を学び、2011年に卒業した。その後、信用格付け会社を起業し、アフリカの農家が肥料や水利施設の費用を賄うための融資を提供し始める。

アフリカ農村向け送電プロジェクトで米政府と協力

さらにカベラは当時のオバマ政権と協力して、電力供給が不安定な(あるいは皆無な)アフリカの農村部向けの送電網を改良するプロジェクトに取り組んだ。この仕事が16年に終わる頃、彼は洪水や熱波、干ばつに見舞われても電力を安定供給する方法を確立したいと考えていた。

地球温暖化が進めば、こうした極端な気象現象は増える一方だ。送電網のトラブルの大半は、おおむね情報の分析不足による。電力会社には自然災害による電線などへの損傷の防止や、危機の際に送電ルートを見直すための人材やノウハウはある。だが被害がいつどこで発生するかを予測する材料はなく、事前に対策を講じられない。

カベラは、これらの問題の対策にはAI(人工知能)や機械学習の進歩が役立つと確信していた。そこで彼は20年、シンク・エナジーAI社を共同設立する。

投資
「FXで長期投資」という投資の新たな選択肢 トライオートFX「世界通貨セレクト」とは?
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、カナダとの貿易交渉再開を否定

ワールド

トランプ氏、核実験開始を再表明 地下実験の可能性否

ワールド

ロシア首相が来月訪中、習主席と会談へ 二国間協力強

ワールド

スーダンで数百人殺害の可能性、国連人権機関が公表
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    必要な証拠の95%を確保していたのに...中国のスパイ…
  • 7
    海に響き渡る轟音...「5000頭のアレ」が一斉に大移動…
  • 8
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 9
    【ロシア】本当に「時代遅れの兵器」か?「冷戦の亡…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 10
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中