あるときは風邪、あるときは背中の痛み。 ドイツ人は一体どのような病気で、そしてどのくらい会社を休んでいるのだろうか？

病欠は年間一人当たり平均24日

ドイツの大手法定健康保険会社は毎年3月頃、病欠をテーマとした分析レポートを発表している。そこでドイツの就業者の病気や病欠日数を探ってみた。

法定健康保険大手AOKの調査によると、同社被保険者における2024年の病欠は年間一人当たり平均24日間だった。これは、前年度（2023年）の水準であり、過去最高であったコロナパンデミック時の2022年（24.5日）をわずかに下回っている。

そして病欠期間の3分の2以上（7１％）は、約1週間だった。 このような短い病欠届が頻繁に出されているにもかかわらず、全病欠の23％を占めるに過ぎない。 一方、6週間を超える病欠は3.3％で、全病欠の40％を占めた。 つまり、長期の病欠届けが企業の欠勤率に大きな影響を与えていることを示す。

この調査を手がけたAOK学術研究所（WIdO）のヘルムート・シュレーダー所長は、「職場の健康増進という観点からの予防対策は、特に長期欠勤を伴う病気に焦点を当てるべき」とコメントしている。

注・ここではAOK(Allgemeine Ortskrankenkasse の略）の被保険者を対象とした調査結果を紹介しているため、就業者と表記した。AOKの市場シェアは約37％。ドイツの人口のほぼ3分の1に医療を提供している。

病欠理由・最も多いのは呼吸器疾患

2024年の病欠は、基本的に6つの主要疾患群によるという。 筋骨格系疾患、呼吸器系疾患、怪我、精神・行動障害、心臓血管系疾患、消化器系疾患で、 これら6種類の疾病は、就業不能のケースの61％、就業不能日数の65％を占める。

就業不能証明書を発行した理由で最も多かったのは呼吸器疾患で、4分の1以上（2８％）だった。

しかし、平均罹病期間は1件当たり６日と比較的短く、2024年の就業不能日数全体に占める呼吸器疾患の割合は15％。Covid-19パンデミック時の効果的な対策として定着している社会的距離の取り方と衛生規則の遵守、マスクの着用、定期的な換気、在宅勤務が功を成しているようだ。

長期欠勤を伴うことが多かったのは筋骨格系障害によるもので、2024年の就業不能日数の約20％を占めた。これは主に6週間以上続く長期疾病の割合によるもので、9.8％と最も高かった。

また精神疾患も病欠理由に大きな位置を占めている。割合は5％程に過ぎないが、病欠全体における精神疾患の割合は13％だった。1件当たりの平均就業不能日数は29日で、他の種類の病気と比べて長期間の欠勤を引き起こしている。

「優れた企業文化とリーダーシップは、就業者の健康を維持し、長期的に会社に定着させるための重要な要素」と、シュレーダー所長。　

職業別に大差...

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職業別に大差のある欠勤日数

病欠で注目したいのは、各職業部門で大きな違いがみられることだ。

就業不能日数が最も多いのは商業部門だった。例えば、供給・廃棄部門就業者の病欠は38日。 これらの職業は、肉体労働が多く、労働災害の発生件数が平均以上であることが多い。また老人介護のような看護系職業は、特に高いレベルの心理的ストレスにさらされており、疾病率も高い。

疾病率が最も低いのは、大学での教育・研究、経営コンサルタント、ソフトウェア開発などの学術的職業だった。大学の教育・研究職の就業者が2024年に平均7.5日の病欠に対し、供給・廃棄業では5倍以上の長い欠勤日数だ。

「職場の健康増進プログラムは、企業のさまざまな就業者グループ特有のストレスやニーズに合わせたものでなければならないことが明らか」と、シュレーダー氏。

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ドイツでは、就業者が病気になった場合、雇用主から給与全額を継続的に支給される権利がある。この権利は原則として年間最大6週間(30日)まで。その後は健康保険基金が傷病手当金を支払う。欠勤期間が3日を超える病気の届出のみが計算に含まれる。したがって、実際の病欠日数はもっと多くなる可能性が高い。

ドイツ人が病気で会社を休む理由やその背景に関連する観点はいくつかあると思う。

例えば、効率的に仕事をこなすためにも病気になったら休むこと。またドイツ人も日本人と同じく職場での責任感が強く、無理をしてでも出社しようとする傾向もみられる。だがドイツでは制度として体調不良の場合は休暇をとることが奨励されている。

病気の初期段階で休んでおくことは、就業者と企業の両者にとって長期的にみても得策だ。より重篤な疾患を未然に防ぐことにつながるという考え方が浸透している背景もあるだろう。

いずれにせよ、風邪や背中の痛みは、一般的に多くの人が経験する症状であり、無理をすると当事者のみならず仕事にも悪効果をもたらす。ドイツ人がこれらの症状を理由に欠勤する背景には、医療制度や健康意識、労働環境の影響があることが見えてくる。