Maria Martinez
[ベルリン １日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバルがまとめたドイツの５月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）改定値は５０．１と、前月の５１．４から低下した。中東情勢に関連したコストの急騰と需要の減退が重しとなった。
Ｓ＆Ｐグローバル・マーケット・インテリジェンスの経済アソシエイトディレクター、フィル・スミス氏は「製造業部門の上昇基調は５月に足踏み状態となった。受注の前倒しによってけん引されていた成長が弱まる可能性が高いという、最近のＰＭＩ調査による警告のサインを裏付けた」と述べた。
生産の伸びは２カ月連続で鈍化し、今回の拡大局面が１月に始まって以来最も弱いペースとなった。受注残は４カ月ぶりに減少した。
新規受注は５カ月ぶりに減少し、輸出受注も１月以来初めて減少した。企業は地政学的な不確実性や高価格を理由に挙げたが、一部の顧客は混乱や価格上昇を避けるために受注を前倒しした。
コスト圧力はさらに強まり、投入価格の上昇率は２０２２年６月以来の大きさとなった。
スミス氏は「利幅が圧迫される中で何かを犠牲にせざるを得ず、その『何か』が雇用だった。工場の人員削減は２５年初め以来の最速ペースに加速した」と述べた。
今後１年間の生産に関する企業の見通しはわずかに改善し、プラス圏に戻った。ただ、インフレ、顧客の手控え、供給不足への懸念が根強く、センチメントは２月の水準を大きく下回ったままだった。
