最新記事
軍事

ロシア戦車が次々炎上、ウクライナ軍の「ドラゴンドローン」攻撃...溶融テルミットを浴びせる衝撃映像を公開

Ukrainian 'Dragon' Drone Destroys Russian Tank With Molten Thermite

2024年10月9日(水)16時11分
ジェームズ・ビッカートン
破壊されたロシア軍の戦車

破壊されたロシア軍の戦車(写真は6月2日、ハルキウ北部で撮影) Jose HERNANDEZ Camera 51-Shutterstock

<「溶岩の2倍相当」の高熱テルミット攻撃にロシア軍は頭を悩ませている>

ウクライナ国防省が、ドローンの投下した「溶融テルミット」でロシアの戦車を破壊する場面とみられる映像を公開した。ウクライナ第30機械化旅団のものとされる26秒の映像は、ウクライナ政府によって10月4日、X(旧ツイッター)に掲載された。

【動画】ロシア戦車が次々炎上、ウクライナ軍の「ドラゴンドローン」攻撃...溶融テルミットを浴びせる衝撃映像を公開

ウクライナの「ドラゴンドローン」がロシア軍の拠点にテルミット焼夷弾を投下する映像は、この数週間の間に多数が浮上していた。サイエンスチャンネルによると、アルミニウムと鉄さびを混ぜたテルミットは2200度を超す高温で燃焼し、溶岩の2倍もの熱さになるという。

4日の映像では、前進していたロシアの戦車が地雷またはウクライナ軍のロケット弾に当たって爆発し、損傷。そこにドローンが上空から接近して溶融テルミットを投下すると、戦車は発火して炎に包まれた。

映像の撮影場所は不明で、この動画の詳細を本誌は確認できていない。ロシア国防省とウクライナ国防省に電子メールでコメントを求めている。

ウクライナ軍によるテルミットドローンの使用は、テレグラムで100万人以上のフォロワーを有するロシアの人気軍事アカウント「Two Majors」でも9月に伝えられていた。

Two Majorsは「(ウクライナ軍は)テルミット弾を投下する新型ドローンも手に入れた。これが我々の頭痛の種になっている」とコメント。

「まず我々はネットを張ってドローンがダグアウトに飛来できないようにした。次にドローンの熱探知カメラに映らないようケープやブランケットで覆い、今はどうすれば新型ドローンに焼かれずに済むかを考える必要に迫られている」

5日にウクライナ国防省が公表したグラフによると、ロシア軍の死傷者は過去24時間で1280人に上り、2022年2月の侵攻開始以来の合計では65万9220人になった。

さらに、ロシア軍は過去24時間で戦車8両、歩兵戦闘車31両、大砲72門を戦場で失ったとしている。こうした数字について本誌独自には確認できていない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら

ワールド

イスラエル軍、ベイルート空爆でヒズボラ南部戦線司令

ワールド

トランプ氏、イランから早期撤退を示唆 NATO脱退

ワールド

米副大統領、イラン紛争巡り先月31日にも「仲介者」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中