最新記事
教育

子どもがゲームをする時間がどんどん長くなっている

2024年9月18日(水)11時20分
舞田敏彦(教育社会学者)
ゲームをする子ども

文科省の調査によると2割近くの小学6年生が1日4時間以上もゲームをしている kukuru88/photoAC

<長時間のゲームで朝起きられなくなり、結果として朝食を食べない欠食率の上昇が起きている>

フィンランドの学校で「脱デジタル化」の取組が進んでいるという。画面と長時間向き合うことによる健康への悪影響、授業中にSNSを見てしまうなどの集中力の低下、といった問題が出てきているためだ。オーストラリアでは、ネットいじめや犯罪被害を防ぐため、子どものSNS利用を禁止する方針も示されている。

ICT先進国の動きだが、日本の学校でも「1人1台端末」のGIGAスクール構想が実現し、全ての子どもにデジタル機器が行き渡るようになっている。スマホの所持率も上がり、最近では小学生でも高学年になると、8割の子どもが専用のスマホを有している。


当然、上記のような問題が生じてくる可能性はある。画面と向き合う時間(スクリーンタイム)が長すぎると、視力の低下につながる。子どもの場合、深夜までゲームに興じて寝不足にもなりがちだ。

こういう子が増えているであろうことは、データでも分かる。<図1>は、小学校6年生の児童に「ゲーム(コンピューターゲーム、携帯式のゲーム、携帯電話やスマートフォンを使ったゲームも含む)を、平日1日当たりどれくらいするか?」と尋ねた結果だ。

newsweekjp_20240918013501.png

10年前の2014年では「1時間未満」が32%と最も多かったが、今年では「1時間台」が最も多い(25%)。分布は右側にシフトし、現在では全体の31%が1日3時間以上、18%が4時間以上ゲームをしている。

この10年間でゲームの時間が長くなっているのは,専用のデバイスを所持する子どもが多くなっているためだろう。学校から帰った後、寝るまでの間に4時間以上もゲームをするというのは相当なものだ。深夜まで布団にくるまってスマホでゲームをしている姿が目に浮かぶ。それで朝起きられず、朝食も食べないで学校に行く。こういう子も増えているかと思う。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、カーグ島の軍事目標「完全破壊」 イランは石油施

ワールド

米で「アンティファ」メンバーに有罪判決 初のテロ罪

ビジネス

パウエルFRB議長巡る召喚状、地裁が差し止め 司法

ワールド

焦点:雪解けは本物か、手綱握りなおす中国とロシア向
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 7
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 10
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中