最新記事
教育

子どもがゲームをする時間がどんどん長くなっている

2024年9月18日(水)11時20分
舞田敏彦(教育社会学者)
ゲームをする子ども

文科省の調査によると2割近くの小学6年生が1日4時間以上もゲームをしている kukuru88/photoAC

<長時間のゲームで朝起きられなくなり、結果として朝食を食べない欠食率の上昇が起きている>

フィンランドの学校で「脱デジタル化」の取組が進んでいるという。画面と長時間向き合うことによる健康への悪影響、授業中にSNSを見てしまうなどの集中力の低下、といった問題が出てきているためだ。オーストラリアでは、ネットいじめや犯罪被害を防ぐため、子どものSNS利用を禁止する方針も示されている。

ICT先進国の動きだが、日本の学校でも「1人1台端末」のGIGAスクール構想が実現し、全ての子どもにデジタル機器が行き渡るようになっている。スマホの所持率も上がり、最近では小学生でも高学年になると、8割の子どもが専用のスマホを有している。


当然、上記のような問題が生じてくる可能性はある。画面と向き合う時間(スクリーンタイム)が長すぎると、視力の低下につながる。子どもの場合、深夜までゲームに興じて寝不足にもなりがちだ。

こういう子が増えているであろうことは、データでも分かる。<図1>は、小学校6年生の児童に「ゲーム(コンピューターゲーム、携帯式のゲーム、携帯電話やスマートフォンを使ったゲームも含む)を、平日1日当たりどれくらいするか?」と尋ねた結果だ。

newsweekjp_20240918013501.png

10年前の2014年では「1時間未満」が32%と最も多かったが、今年では「1時間台」が最も多い(25%)。分布は右側にシフトし、現在では全体の31%が1日3時間以上、18%が4時間以上ゲームをしている。

この10年間でゲームの時間が長くなっているのは,専用のデバイスを所持する子どもが多くなっているためだろう。学校から帰った後、寝るまでの間に4時間以上もゲームをするというのは相当なものだ。深夜まで布団にくるまってスマホでゲームをしている姿が目に浮かぶ。それで朝起きられず、朝食も食べないで学校に行く。こういう子も増えているかと思う。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中